【文徒】2015年（平成27）12月21日（第3巻233号・通巻683号）

Index------------------------------------------------------
１）【記事】新聞は軽減税率適用、出版物は今後の検討課題だって
２）【記事】「週刊文春」スクープ記事の「背景」を知っておこう
３）【本日の一行情報】
４）【深夜の誌人語録】

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１）【記事】新聞は軽減税率適用、出版物は今後の検討課題だって

新聞が軽減税率の対象になることについて、佐々木俊尚はツイッターで次のように書いた。
「書籍は外れ、新聞だけが軽減税率の対象になるようです。新聞がまったく報じないこのお手盛りが、最終的に新聞の死を示すことになるだろうな。わずか2％のために」
https://twitter.com/sasakitoshinao/status/676542483455700992
これに対し朝日新聞の伊勢剛は次のようにツイート。
「朝日は朝刊１面で掲載。是非を論じられるならともかく、『まったく報じない』とデマを言われるのはちょっと…」
https://twitter.com/isetsuyoshi/status/676597103590686721
これに対して佐々木は次のようにリプライしている。
「朝日は軽減税率の報道はさかんにしてきていますが、記事見出しに『新聞』といういことばを入れたケースは稀であることが、過去記事の検索結果からわかりますね。本文末尾にちょろっと言及するのを『報道してきた』とは言いませんよ」
https://twitter.com/sasakitoshinao/status/676626595382099969
更に。
「見知らぬ他人をデマゴーグ呼ばわりするのもご自由に，としか言いようがありませんが、過去の御社の新聞軽減税率報道についてどう捉えられているのかご意見をうかがえれば幸いです
https://twitter.com/sasakitoshinao/status/676627427762659328
「『まったく』というご指摘だったので少し過剰に反応してしまい、面識のない方に失礼な言葉になってしまいました。その点はおわび致します。申し訳ありませんでした」
https://twitter.com/isetsuyoshi/status/676630642654752768
「まずはこれまでの報道について。2013年に新聞協会が声明を出した際は大きく報道していますし、今年の新聞週間にも報じています。なので『まったく』というのは言い過ぎではないかと思います」
https://twitter.com/isetsuyoshi/status/676632179355455488
佐々木は納得しない。こうツイートしている。
「2013年の話を出されても…と思いますし、今年10月の記事も新聞協会の見解の紹介だけですね。飲食料品と同じように、どのような過程で政府内で議論がされて新聞軽減税率を適用することになったのかという記事はありますか？」
https://twitter.com/sasakitoshinao/status/676635955739029506
徳島新聞出身の藤代裕之は「新聞が軽減税率と引き換えに失う報道機関としての信頼」で次のように書いている。
「現場の記者や労組が、直接的な権力による報道の自由への圧力ではなく、ビジネスだから大丈夫と思っているなら歴史に学んでなさすぎるでしょう。権力にお願いするものが、権力を批判し、監視することはできない。むしろ積極的に一体化していく。それが、メディアがビジネスのために権力にお願いした結果、戦争を止めるどころか煽ったという歴史的な事実から学べることです。
お金で買えないメディアだからこそ価値がある。権力に売った魂は戻りません。新聞は軽減税率の適用で経営的に一息つくのかもしれませんが、紙は減り続けるのは間違いなく、たった2%と引き換えに、報道機関としての読者からの信頼という最も大切なものを失うことになるでしょう」
http://www.huffingtonpost.jp/hiroyuki-fujishiro/news-paper_b_8824314.html
「JB PRESS」も「軽減税率というポピュリズムが政治を汚染する」のなかで、次のように書いている。
「朝日新聞は16日の社説で『軽減税率について、消費税率が10％を超えた時の検討課題にするよう提案してきた』と軽減税率への反対論を繰り返す一方で、適用対象になったことについては『社会が報道機関に求める使命を強く自覚したい』という。
軽減税率が望ましくないというのは、経済学者のほぼ100％のコンセンサスである。朝日もそう考えるなら、軽減税率を返上してはどうだろうか。そうすれば政党交付金に反対する共産党がそれを返上しているのと同じく、朝日の主張は強い説得力をもつだろう。
新聞の軽減額はたいしたものではない。全国の日刊紙を合計しても200億円ぐらいで、政府が新聞を『買収』するコストとしては安いものだ。2016年1月からの通常国会では野党が、矛盾だらけの軽減税率について激しく批判するだろうが、『賄賂』をもらった新聞は政府を批判できない。何しろ最も理屈に合わない軽減対象が新聞なのだから」
http://jbpress.ismedia.jp/articles/-/45572
「THE PAGE」の「新聞に軽減税率を適用へ『特別扱い』は妥当なのか？」は上智大新聞学科の田島泰彦教授 から次のような発言を引き出している。
「新聞に限らず、報道機関は民主主義社会の世論形成などに大きな役割を果たす。そうした原理原則と、ある種の優遇が必要なことは認めたい。しかし、今回の軽減税率に対する新聞業界の姿勢を見ると、とても諸手を上げて賛同はできない」
「宅配かどうかなどの線引きは、業界の利益優先であることが見えすぎる。他のメディアはどうなのかなど、環境の変化を踏まえてきちんとした説明や議論もどの程度できたか。自分たちに関わる事柄はどうして自由闊達な議論ができないのかをよく自己検証して、多様な意見を認める場を提供できなければ、言論機関として極めてよくない状況に陥る」
「業界として一緒にやるべきなのは、表現の自由など市民にとっての価値を守るために踏ん張ること。利益確保や政界とのパイプづくりというところで足並みをそろえるのは、役割を履き違えている」
http://thepage.jp/detail/20151217-00000008-wordleaf?pattern=1&utm_expid=90592221-48.hwO5r5EoTSCBuGKgIeW2Fg.1&page=2&utm_referrer=http%3A%2F%2Fthepage.jp%2Fdetail%2F20151217-00000008-wordleaf%3Fpattern%3D1%26page%3D1
http://thepage.jp/detail/20151217-00000008-wordleaf?page=3&utm_expid=90592221-48.hwO5r5EoTSCBuGKgIeW2Fg.0&utm_referrer=http%3A%2F%2Fthepage.jp%2Fdetail%2F20151217-00000008-wordleaf%3Fpage%3D2
自民、公明両党による２０１６年度税制改正大綱 では出版物は「検討項目」となるにとどまってしまった。日本書籍出版協会、日本雑誌協会、日本出版取次協会、日本書店商業組合連合会の出版４団体は 「本日決定の与党税制改正大綱について 」という声明を発表した。
「本日、与党が来年度の税制改正大綱を決定し、消費税の軽減税率適用の検討 項目として『書籍、雑誌』が盛り込まれました。 出版物（書籍、雑誌）は、健全な民主社会の基盤となる重要な知的インフラであ り、知力、技術力、国際競争力の源でもあります。また、国の未来を担う子どもたち にとって読書体験は人格形成の基本を構築する上で必要不可欠なものです。 新聞と同様、消費税率 10％引上げと同時に、出版物に軽減税率が適用される ことを強く求めます 」
http://www.jbpa.or.jp/pdf/documents/4seimei20151216.pdf
日本出版者協議会も「書籍・雑誌への軽減税率を求める」として次のような声明を発表した。
「１２月１６日、与党の平成２８年度税制改正大綱が決定された。これによると消費税の軽減税率については、平成２９年４月１日から酒類および外食を除く飲食料品、並びに定期購読契約が締結された週２回以上発行される新聞について軽減税率８％が導入されることとなった。一方、出版業界が強く要望していた書籍・雑誌への軽減税率適用は、今後の検討課題とされたという。
書籍・雑誌などの出版物は、学問・芸術・文化など知の伝達と継承の役割を担い、国民の教育と教養の向上をはかり、社会の発展に寄与してきたことはいうまでもない。欧米の先進諸国等では、書籍・雑誌を含む活字文化は単なる消費財ではなく「思索のための食料」という考え方にたち、新聞に限ることなく出版物に軽減税率を適用していることもよく知られている。
日本出版者協議会は、改めて、文化の発展と継承に不可欠な書籍・雑誌に軽減税率を直ちに適用することを強く求めるものである 」
http://shuppankyo.cocolog-nifty.com/blog/2015/12/post-5893.html
新聞に軽減税率が適用されなかったとしても、消費税増税でダメージを蒙るのは新聞よりも出版物であろう。

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２）【記事】「週刊文春」スクープ記事の「背景」を知っておこう

現在、DNA解析 によるダイエットを売りにするDiNAの代表取締役は、ネクシィーズを率いる近藤太香巳社長だが、今年の5月までは左近明子がつとめていた。
http://dina-dna.co.jp/company/index.html
そもそもDiNAは左近がネクシィーズのベンチャー支援制度を使って独立・開業した企業だったらしい。左近のキャリアが面白い。地元の高校を創業後、西武百貨店に地元採用されるも、当時、セゾングループを率いていた堤清二に直訴して芸能界に足を踏み入れたと左近自身が語っている。
「堤会長が福井県の西武百貨店にあるペントハウスにいらっしゃったことが分かったので、本人のところに直接行って、『芸能界に行きたいのです』と申し上げました」
「最初は当然、反対されますよね。若い頃は誰でも憧れるが、芸能界なんて厳しい世界だし、止めておいた方がいいぞと、その場で３時間も説得されました」
それでも意志を変えずに左近は粘ったらしい。すると…。
「そうしたら堤会長が『ご両親をここに呼んできなさい』とおっしゃられて、両親に電話をしたのです。『会長が会いたいって言っているんだけど』って」
(両親は)「もう『え〜、会長って堤会長のこと？なんで〜？』って感じでしたが、そこで親を説得してくれ、かつ『私が芸能プロダクションを紹介するから』とまで言って下さいました。だから、私が芸能界に行けたのは、本当に堤会長のお陰だったのです。それで、しばらく福井と東京を長距離バスで往復する形で、芸能活動をスタートさせました」
その芸能活動は長続きしなかった。左近は１９歳で結婚してしまうのである。
「１９歳で結婚し、子供を産んで、２４歳まで福井県で専業主婦をやっていたのですよ。実は２３歳の時に離婚をしまして。自分の手で子供を育てるつもりだったのですが、離婚して就職活動を始めた時、２１社受けて、どこにも受からなかったのです」
それで再び芸能界に戻ったと左近は語っている。
「それで、もう一度、芸能界で勝負をしようと思い、再び福井と東京の間を、長距離バスで行き来する生活に戻りました。モデルの仕事、テレビレポーターの仕事など、何でもこなしているうちに、仕事も結構順調に入ってくるようになったのですが、次第に福井と東京を往復している時間が無くなってしまい、東京に拠点を移そうと決意しました」
http://www.trade-trade.jp/ichigo_ichie/vol59/
http://www.trade-trade.jp/ichigo_ichie/vol60/
こうした左近の発言を踏まえて「週刊文春」12月24日号のスクープ「ネクシィーズ近藤太香巳社長のDV不倫を元交際女性が告発！」を読んでみるのも一興かと。「週刊文春」で元交際女性は「私はショックのあまり、頭部に十円玉大の円形脱毛症が十カ所以上もできたほど体調を崩しました」と発言しているが、円形脱毛症十ヵ所という言い方は、この小松成美との対談でも出て来る。
「ところが、芸能界を引退して、一営業担当者になった時、食事は自分で作らなければならないし、洋服だって自分で選ばなければならない。移動は当然、電車です。こうした普通の生活に馴染むのが、よほどストレスだったのでしょうね。
円形脱毛症が１０個くらいできてしまって」
http://shukan.bunshun.jp/articles/-/5715
ところで、近藤太香巳社長は雑誌業界とも関わりが深い。ネクシィーズは電子雑誌を手がけるブランジスタの親会社でもある。ブランジスタの取締役には幻冬舎の見城徹も近藤同様に名前を連ねている。幻冬舎は3.38%出資している。見城は一時、ブランジスタの会長をつとめているほど、近藤との関係は深い。そうそう楽天も10.95%出資しているし、バーニング系列のレプロエンタテインメントも2.26%出資している。レプロエンタテインメントの社長である本間憲もブランジスタの取締役である。
http://www.brangista.com/company/
そうそうブランジスタの電子雑誌「SUPER CEO」は岸田一郎「レオン」元編集長をエグゼクティブプロデューサーとして迎えて創刊しているし、「MALENA」「Bon Mariage」は「NIKITA」創刊編集長代理だった田上美幸によって創刊されている。創刊号に安倍晋三首相が登場した電子財界誌「政経電論」は「経済界」の創業者・主幹佐藤正忠氏の随行秘書を務め、同誌の編集長でもあった佐藤尊徳が手がけている。
https://www.wwdjapan.com/life/2013/04/10/00003782.html
http://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000013.000008669.html
http://www.fashionsnap.com/news/2015-10-06/bon-mariage/
http://www.nexyz.co.jp/press/2013/1112130000.html
ネクシィーズは秋元康を総合プロデューサーに迎え、ブランジスタゲームも今年の９月に設立している。星野仙一の「一般社団法人ホシノドリームズプロジェクト」もネクシィーズグループの一員である。
http://www.nexyz.co.jp/company/group.html
「フライデー」(講談社)に掲載され、話題を呼んだ「組閣ごっこ」写真に安倍晋三首相、秋元康、見城徹とともに近藤は収まっている。
https://mamorenihon.wordpress.com/2015/07/06/%E7%B5%84%E9%96%A3%E3%81%94%E3%81%A3%E3%81%93-%E5%AE%89%E5%80%8D%E6%99%8B%E4%B8%89-%E7%A7%8B%E5%85%83%E5%BA%B7-%E8%A6%8B%E5%9F%8E%E5%BE%B9-%E8%BF%91%E8%97%A4%E5%A4%AA%E9%A6%99%E5%B7%B3-%E7%86%8A/
http://netallica.yahoo.co.jp/news/20150708-00010001-cyzowoman
「週刊文春」の記事はネクシィーズの株価にも影響を与えた。
「ネクシィーズが安い。きょう発売の週刊文春で同社の近藤太香巳社長に関する記事が報じられており、これを悪材料視する売りが出ているようだ」
http://kabutan.jp/news/marketnews/?b=n201512170329
ブランジスタはクレディセゾン、幻冬舎と共同で「GOETHE GLOBE」をリリースしている。
https://www.atpress.ne.jp/news/85145

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３）【本日の一行情報】

◎ＮＨＫは、「クローズアップ現代」による出家詐欺報道でやらせが指摘された問題で、５月下旬に始めた再発防止策の実施状況を12月16日付で発表した。再発防止策として、(1)匿名での取材・制作チェックの徹底、(2)複眼的試写によるチェック、(3)取材・制作の確認シートによるチェック、(4)放送現場から独立した考査室が助言を行う「番組考査」、(5)ジャーナリストとしての再教育、などが実施されたそうだ。
http://www.nhk.or.jp/pr/keiei/cyousaiinkai/pdf/151216_jisshijoukyou.pdf

◎エキサイトは、月間3000万人が利用している「エキサイトブログ」で、朝日新聞出版のハイアマチュア向けカメラ雑誌「アサヒカメラ」とコラボレーションした特集企画「『うちの子』写真の撮り方」を12月17日（木）から開始した。
http://corp.excite.co.jp/press/exblog20151217/

◎韓国の朴槿恵大統領の名誉を毀損したとして起訴された産経新聞の加藤達也前ソウル支局長に対し、ソウル中央地裁は無罪を言い渡した。
http://mainichi.jp/articles/20151218/k00/00m/030/001000c

◎ジャパネットたかたの高田明がテレビから消える。産経ウエストは次のように書いている。
「通信販売大手ジャパネットたかた（長崎県佐世保市）の創業者で前社長の高田明氏（６７）が来年１月１５日の放送でテレビショッピングへの出演を終えることが１７日、分かった。今年１月に長男の旭人氏（３６）に社長を引き継いだ後もテレビ出演を続けていた」
http://www.sankei.com/west/news/151217/wst1512170069-n1.html

◎「LINE MUSIC Archives 2015 」によれば、LINE MUSICで最もシェアされたのは西野カナの「好き」、最も再生されたのは三代目 J Soul Brothers from EXILE TRIBEの「Summer Madness feat.Afrojack」だった。
http://linecorp.com/ja/pr/news/ja/2015/1190

◎「LINE LIVE」は、12月10日のサービス開始から5日間となる12月14日時点で、総視聴者数1,000万人を突破した。
http://linecorp.com/ja/pr/news/ja/2015/1189

◎KADOKAWAのコミック無料サイト「ComicWalker」が、紙媒体との相互連動を強化したポータル化、イベントをはじめとするニュースを掲載したメディア化を図って再スタートした。
http://prtimes.jp/main/html/rd/p/000001989.000007006.html

◎６６掛け、歩戻しなし、支払いサイト６０日、納品運賃出版社負担・返品運賃アマゾン負担という直取引を勧誘するセミナーをアマゾンは開いているが、次のようなアマゾンの体質を忘れてはなるまい。
「Amazonはまず最初に低価格や送料無料といったユーザーに対する人工的に作った安価なサービスで顧客を囲い込みます。
Amazonはその後に突然安価なサービスを取りやめて利益を回収しだすのです。
その例としては、最近の有名どころで言えば
・2013年に一部低価格商品を対象に2500円以上の“あわせ買い”をしないと購入ができない制度を導入。
・2014年にはアメリカでのAmazonプライム会員の年会費を99ドルに値上げ。
・2014年Amazonアフィリエイトの紹介料率を大幅に下げる。
など今まで優しかったAmazonが突然豹変する瞬間が必ずやってきます」
http://trivialnews.net/amazon-business-model/

◎関西大の宮本勝浩名誉教授によれば、又吉直樹の小説「火花」の経済効果は105億1322万円だそうだ。
http://www.j-cast.com/2015/12/17253444.html

◎巨人は二審も敗訴。
「判決によると、週刊文春は２０１２年６−７月、原監督が過去の女性問題に絡み元暴力団員に１億円を支払ったとの記事を掲載した。高裁の河野清孝裁判長は『記事の主要、重要な部分は真実だ』と指摘。読売巨人軍広報部は『事実誤認の甚だしい不当判決だと考える』とのコメントを発表した」
http://www.sanspo.com/baseball/news/20151217/gia15121705000002-n1.html

◎「有川浩の『読書は未来だ！』」が表ブログで、「有川日記」が裏ブログ？
「・文春で仕事をしはじめた時期と、サイゾーで誹謗中傷されるようになった時期は一致している。
・記事の中に一部単純な事実関係が紛れていることがあるが、それらは全て文春・新潮由来の情報であることが判明している。
・担当編集者がよかれと思って非公式の場で話したコメントが、悪意をもって歪められた上、私の発言になって書かれたと思われる記事が複数回出た。
・私が文春・新潮に説明した文脈、文言とまったく同じ言葉が記事の中で使われていることが複数回あった。
・私が文春、新潮と関係を断ってから、新規情報が出ることはなくなった」
http://ameblo.jp/arikawahiro0609/entry-12102423070.html
http://rdsig.yahoo.co.jp/blog/article/titlelink/RV=1/RU=aHR0cDovL2Jsb2dzLnlhaG9vLmNvLmpwL2YxNWVhZ2xlZGowODEyLzEzOTYxNDM4Lmh0bWw-
「サイゾー」の「有川浩、文春に続き新潮からも『切られた』！版権騒動のウラで『病んじゃう編集者続出』!？」も読んでおこうか。
http://www.cyzowoman.com/2015/12/post_18212.html

◎紀伊國屋書店は紀伊國屋書店「キノベス！2016」 を発表した。ベスト10を紹介しておこう。
【1位】『羊と鋼の森』（宮下奈都、文藝春秋）
【2位】『ホワット・イフ？』（ランドール・マンロー／吉田三知世（訳）、早川書房）
【3位】『君の膵臓をたべたい』（住野よる、双葉社）
【4位】『流』（東山彰良、講談社）
【4位】『もうぬげない』（ヨシタケシンスケ、ブロンズ新社）
【6位】『ダンジョン飯』（九井諒子、KADOKAWA）
【7位】『永い言い訳』（西川美和、文藝春秋）
【8位】『生きて帰ってきた男−ある日本兵の戦争と戦後』（小熊英二、岩波書店）
【9位】『ママがおばけになっちゃった！』（のぶみ、講談社）
【9位】『教団X』（中村文則、集英社）
https://www.kinokuniya.co.jp/c/company/pressrelease/20151217120311.html

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４）【深夜の誌人語録】

敗北を怖れてはならないが、堕落は心の底から怖れなければならない。