【文徒】2016年（平成28）6月2日（第4巻101号・通巻788号）

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１）【記事】テレ東がフジテレビに利益で大差の「歴史的番狂わせ」
２）【本日の一行情報】
３）【人事】講談社６月１日付機構改編と人事異動
４）【深夜の誌人語録】

- - - - 2016.6.2.Shuppanjin

１）【記事】テレ東がフジテレビに利益で大差の「歴史的番狂わせ」

「現代ビジネス」の「テレ東がついにフジに勝っちゃった!? テレビ界で起きた『歴史的番狂わせ』の真相」。
「売り上げこそフジテレビ２８９７億円、テレビ東京１０７３億円とダブルスコア以上の大差を付けられているが、当期純利益ではテレビ東京約41億円に対しフジテレビは約33億円と２割もテレビ東京が上回っている」
http://gendai.ismedia.jp/articles/-/48768
フジテレビの視聴率低下が止まらない。しかし、「サンデー毎日」によれば社員に危機感はないようである。
「ある社員によると、昨冬のボーナスは一律30％カットとなったそうだが、それでも50歳での年収は１５００万円を軽く超える。フジの持ち株会社フジ・メディア・ホールディングス（フジＨＤ）が巨大なためでもある。
フジＨＤの収益はフジの視聴率低下で前期比マイナスとなったが、それでも売上高は６４０５億７２００万円にも上る。視聴率トップの日テレを擁する日本テレビホールディングスは４１４７億８０００万円なので、まだ大差があるのだ」
フジHDは「通販会社やホテルを取り込み、巨大化を成功させた」ことにより、フジ社員の危機感を削いでしまった。
http://mainichi.jp/sunday/articles/20160530/org/00m/200/004000d
吉野嘉高の「フジテレビはなぜ凋落したのか」 (新潮新書)には次のような一文があるそうだ。
「…フジテレビは、『楽しくなければテレビじゃない』という感覚をいまだに原点として、あの黄金期に何度も戻ろうとする。視聴者は、世間の生活感覚からかけ離れ、仲間内だけでお祭りを続けている番組に呆れ果てている」
http://ddnavi.com/news/303964/a/
しかし、フジテレビは何をやっても批判される。「アサ芸プラス」は「カトパン退社で女子アナ不足？フジ、夏イベントでの男性アナ推しにガッカリ」を掲載。
「番組視聴率も一向に回復の兆しが見えないフジテレビ。目先のイケメン頼みもいいが、スター女子アナの育成も緊急命題かもしれない」
http://www.asagei.com/excerpt/59167
フジテレビは何をやっても批判されるほど、世間の生活感覚から乖離してしまったと理解すべきなのだろう。

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２）【本日の一行情報】

◎ローレン・マイコラスの「Fearless Charm」（双葉社）が発売された。巨人・マイコラス投手の美しすぎるカミさんである。
http://cyclestyle.net/article/2016/05/30/36528.html

◎宝島社も「おそ松さん」ビジネスに参入。「おそ松さんトートバッグBOOK」「おそ松さんボディバッグBOOK」を6月28日に発売する。2138円也。
http://otomens.com/books/11874.html

◎AKB48のミュージックビデオ「翼はいらない」。う〜ん…。まあ見て下さい。秋元康は確信犯なんだろうね。
https://www.youtube.com/watch?v=dm6pPru0Iog

◎博報堂ＤＹメディアパートナーズと博報堂の協働の取り組みとして"生活者データ・ドリブン"マーケティング対応力強化を担う「DATA WiNGS」（データウィングス）は、これまで構築してきた「生活者データ・マネジメントプラットフォーム」の機能を拡張し、広告主のマーケティング課題の解決により効果的に寄与するソリューションとして「Querida 2.0」の提供を開始する。博報堂ＤＹグループは、データドリブンマーケティング領域を次世代広告ビジネスを担う重要戦略領域として位置付けている。
http://www.hakuhodo.co.jp/uploads/2016/05/20160524.pdf
http://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000018.000017676.html

◎電通は、サイトの改善ソリューションを提供するKaizen Platformと協業し、Kaizen Platformが提供を開始するバナークリエーティブの改善ソリューション「KAIZEN Ad」を電通 PMPに採用することになった。
http://www.dentsu.co.jp/news/release/pdf-cms/2016064-0531.pdf

◎宝島社の40代女性向けのファッション誌「GLOW」7月号でモデルの亜希が初登場、いきなり表紙を飾った。
http://mantan-web.jp/2016/05/30/20160530dog00m200027000c.html
宝島社の女性ファッション誌はジャーナリスティックなセンスも持っているようだ。清原の判決が出るタイミングを読んでの起用だろう。

◎モデルの平子理沙VS「ＬＡＲＭＥ」編集長・中郡暖菜。30日放送のＴＢＳ系バラエティー「７時にあいましょうＳＰ　一触即発！有名人ケンカ対面２時間ＳＰ」でのこと。
「15年に放送された芸能人の私服を専門家が抜き打ちチェックをするというバラエティー番組で、平子の私服を複数の専門家が絶賛する中、ファッション誌『ＬＡＲＭＥ』の編集長・中郡暖菜さんだけが酷評した。
これに対し平子は『ファッションの仕事をしているのに、スキニーパンツは流行ってないとか、間違った情報が頭に来る』と再び怒りがこみ上げた。当時の発言の真相を聞かれた中郡さんは『（発言を）撤回はしない。やっぱりあのパンツは古いかな』と強気のコメント。さらに『実は、昔から平子さんのファンで、ファッションの大先輩として尊敬しています』と発言。これにスタジオが『うわー』『この人怖い』とざわついた」
http://www.hochi.co.jp/entertainment/20160530-OHT1T50141.html
中郡のタレントとしての可能性に注目したい。

◎米アマゾンは日本での有料会員向けビデオ配信サービス「プライム・ビデオ」に日本で独自に制作した作品を配信すると発表した。
http://www.asahi.com/articles/ASJ504WTVJ50ULFA01T.html

◎日販とトーハンが2016年上半期ベストセラーを発表した。新書ノンフィクション部門のベスト10に岩波新書、中公新書、現代新書の姿がなかった。文庫ベスト10に新潮文庫が一冊も入っていない。コミックは「進撃の巨人」二点を除いて、8点を集英社が独占。
http://www.nippan.co.jp/wp-content/uploads/2016/05/annual_20160601.pdf
http://www.tohan.jp/bestsellers/upload_pdf/160601bestseller_2016hy.pdf.pdf

◎2015年にスタートした小学館女性誌６誌が働く女性を応援する「しごとなでしこ」プロジェクトのキャンペーンサイトが、スマホ時代に最適化したウェブメディアとしてリニューアルオープンした。
https://shigotonadeshiko.jp/

◎電通と日本経済新聞社は、日経が実施している「日経企業イメージ調査」や日本経済新聞記事データと、電通が保有するマーケティングリソース、解析知見を統合した「企業イメージKPIモデル」を共同で開発した。
http://www.dentsu.co.jp/news/release/pdf-cms/2016065-0531.pdf
読売新聞にしても、朝日新聞にしても日経は喉から手が出るほど欲しいに違いあるまい。

◎電通の海外本社「電通イージス・ネットワーク」は、エジプトの総合デジタルエージェンシー「デジタルリパブリック社」の株式51%を取得することで合意した。
http://www.dentsu.co.jp/news/release/pdf-cms/2016066-0531.pdf

◎宮崎の延岡市は、２０１７年度中にオープンを目指すＪＲ延岡駅前の公共複合施設を運営する指定管理者にカルチュア・コンビニエンス・クラブを選んだ。
http://mainichi.jp/articles/20160531/ddl/k45/020/254000c

◎「チーム・バチスタ」シリーズの海堂尊がチェ・ゲバラを描く。文藝春秋から「ポーラースター　ゲバラ覚醒」を上梓する。
http://books.bunshun.jp/ud/book/num/9784163904665

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３）【人事】講談社６月１日付機構改編と人事異動

【機構改編および職務掌程の一部改変】
１．第一事業局広告戦略部を第一事業広告部と改称する。
２．第二事業局女性誌編集部を女性コンテンツ部と改称する。
３．第二事業局生活実用出版部の業務の一部を第四事業局に移管する。
４．第二事業局に第二事業広告部を新設する。
５．第二事業局第二事業戦略部の業務の一部を第二事業広告部に移管する。
６．ライツ・メディアビジネス局メディアビジネス部の業務の一部を第一事業局第一事業広告部および第二事業局第二事業広告部に移管する。
７．ライツ・メディアビジネス局にデジタルソリューション部を新設する。
８．デジタル・国際ビジネス局を解消し、デジタル第一営業部、デジタル第二営業部およびデジタルプロモーション部を販売局に、国際ライツ事業部および中国事業部をライツ・メディアビジネス局にそれぞれ移管し、デジタル第一営業部、デジタル第二営業部およびデジタルプロモーション部の業務の一部をライツ・メディアビジネス局デジタルソリューション部に移管する。
９．販売局業務第一部と業務第二部を統合して業務部とし、デジタル製作部と資材部を統合して業務企画部とする。

【人事異動】
（氏名の上が旧役職、下が新役職です）

社長室長
村上　潔
社長室付（役員待遇）とする

社長室付（局長待遇）
巴　一寿
社長室付（役員待遇）とする

広報室長
郄橋　明男
社長室長とする

社長室次長兼広報室次長
乾　智之
広報室長とする

ライツ・メディアビジネス局長
鈴木　伸育
第二事業局長とする

デジタル・国際ビジネス局長
吉羽　治
ライツ・メディアビジネス局長とする

第二事業局長
堺　公江
第二事業局付（局長待遇）とする

第二事業局担当局長兼女性誌編集部長
出樋　一親
第二事業局担当局長兼女性コンテンツ部長とする

第二事業局担当局長
奈良原　敦子
第四事業局担当局長とする

販売局担当局長
横川　裕史
広報室担当局長兼務とする

社長室次長
金田　明年
第一事業局次長とする

第一事業局企画部長
柿島　一暢
第一事業局次長とし、企画部長兼務とする

ライツ・メディアビジネス局次長兼メディアビジネス部担当部長兼第一事業局次長兼広告戦略部長
長崎　亘宏
第一事業局次長兼第一事業広告部長兼ライツ・メディアビジネス局次長兼メディアビジネス部担当部長とする

第四事業局次長
梶原　和哉
広報室次長兼務とする

第五事業局次長兼講談社文庫出版部長
国兼　秀二
講談社文庫出版部長兼務を解く

デジタル・国際ビジネス局次長兼ライツ・メディアビジネス局次長
吉田　昌平
ライツ・メディアビジネス局次長兼
広報室次長とする

ライツ・メディアビジネス局次長兼メディアビジネス部長兼第二事業局次長兼第二事業戦略部担当部長
伊東　剛
第二事業戦略部担当部長兼務を解き、
広報室次長兼務とする

ライツ・メディアビジネス局次長兼ブランドビジネス推進部長
桑田　伸一
ライツ・メディアビジネス局次長兼デジタルソリューション部長兼ブランドビジネス推進部長兼第二事業局
次長とする

販売局次長兼業務第一部長兼資材部長
佐藤　雅一
販売局次長兼業務部長とする

デジタル・国際ビジネス局次長兼デジタル第一営業部長
吉村　浩
販売局次長兼デジタル第一営業部長兼ライツ・メディアビジネス局次長とする

社長室部長
小野　祐二
広報室担当部長兼務とする

編集総務局法務部長
吉田　仁
広報室担当部長兼務とする

編集総務局写真部次長
青砥　茂樹
写真部長とする

第一事業局第一事業戦略部長
瀬尾　傑
ライツ・メディアビジネス局デジタルソリューション部担当部長兼務とする

第二事業局部長兼女性誌編集部担当部長
関　万里子
鴉田　久美子
石井　亜樹
第二事業局部長兼女性コンテンツ部担当部長とする

ライツ・メディアビジネス局メディアビジネス部次長兼第二事業局第二事業戦略部次長
佐藤　栄
第二事業局第二事業広告部長とする

第三事業局部長兼なかよし・ＡＲＩＡ・エッジ編集部担当部長
小佐野　文雄
なかよし・ＡＲＩＡ・エッジ編集部担当部長兼務を解く

第五事業局講談社文庫出版部次長
佐々木　啓予
講談社文庫出版部長とする

デジタル・国際ビジネス局国際ライツ事業部長兼中国事業部担当部長兼広報室担当部長
金子　義雄
ライツ・メディアビジネス局国際ライツ事業部長兼中国事業部担当部長とする

デジタル・国際ビジネス局中国事業部長
劉　岳
ライツ・メディアビジネス局中国事業部長とする

販売局第三・第四事業販売部長兼広報室担当部長
高島　祐一郎
広報室担当部長兼務を解く

デジタル・国際ビジネス局デジタル第二営業部長
石井　寛子
販売局デジタル第二営業部長兼広報室担当部長とする

販売局宣伝第一部長兼広報室担当部長
河井　敬宜
広報室担当部長兼務を解く

デジタル・国際ビジネス局デジタルプロモーション部長兼広報室担当部長
山口　志門
販売局デジタルプロモーション部長とする

販売局業務第二部長兼デジタル製作部長
蓬田　勝
業務企画部長兼広報室担当部長とする

編集総務局写真部長
楠田　守
写真部担当部長（部長待遇）兼資料センター担当部長とする

【新編集長（チーム長）】
第三事業局別フレ・デザート編集部
部次長　森田　眞
別冊フレンド編集長とする

第三事業局なかよし・ARIA・エッジ編集部
担当部長　岸本　憲治
少年マガジンエッジ編集長とする

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4）【深夜の誌人語録】

成功とはベストを尽くしてベターを実現することだ。