【文徒】2016年（平成28）5月16日（第4巻88号・通巻775号）

Index------------------------------------------------------
１）【記事】東京五輪招致疑惑報道について（岩本太郎）
２）【本日の一行情報】
３）【深夜の誌人語録】

- - - - 2016.5.16.Shuppanjin

１）【記事】東京五輪招致疑惑報道について（岩本太郎）

昨年の段階で『FACTA』12月号は「電通社長ドキッ『FIFAの次は国際陸連』」で「フランスの司法当局が11月4日、陸上界に16年間君臨してきた前会長のセネガル人、ラミーヌ・ディアク（82）を収賄と資金洗浄の疑いで捜査していることが明らかになった」と書いている。
https://facta.co.jp/article/201512002.html
そもそも『FACTA』は、『ガーディアン』のオーウェン・ギブソン記者と共同取材を行っている。
http://facta.co.jp/blog/archives/20160224001297.html
http://facta.co.jp/blog/archives/20160225001298.html
https://facta.co.jp/article/201603039.html
今回、『ガーディアン』の記事を書いたのもオーウェン・ギブソン記者である。
2020年に開催予定の東京五輪をめぐり、開催地決定前の2013年に日本の招致委員会が、当時ＩＯＣ委員で開催都市を決める投票権を持っていたディアク国際陸連前会長の息子が関係するシンガポールの会社の口座に総額130万ユーロ（約1億6000万円）を支払った疑いがあるという。フランスの検察当局もこれを把握のうえ捜査中であると報じたのである。
https://www.theguardian.com/sport/2016/may/11/tokyo-olympics-payment-diack-2020-games?CMP=share_btn_tw
『FACTA』の記事など歯牙にもかけない日本の大新聞だが、『ガーディアン』となれば話は別のようだ。
（朝日新聞）
http://digital.asahi.com/articles/ASJ5D31TWJ5DUHBI00V.html?rm=380
（毎日新聞）
http://mainichi.jp/sportsspecial/articles/20160512/k00/00m/050/145000c
（産経新聞）
http://www.sankei.com/sports/news/160512/spo1605120006-n1.html
（日本経済新聞）
http://www.nikkei.com/article/DGXLASDG12H1B_S6A510C1CR0000/
（共同通信）
http://this.kiji.is/103225905474127350
（時事通信）
http://www.jiji.com/jc/article?k=2016051200112&g=spo
（NHK）
http://www3.nhk.or.jp/shutoken-news/20160513/5275511.html
（東京新聞）
http://www.tokyo-np.co.jp/article/national/list/201605/CK2016051202000271.html
もっとも、讀賣新聞だけは『ガーディアン』の「ガ」の字も出さずに報じている。
http://www.yomiuri.co.jp/olympic/2020/20160512-OYT1T50089.html?from=ycont_latest
しかし、この段階で『ガーディアン』の記事に電通に関する記述があったものの、わが国のマスメディアは、この点を無視した。そのことにネット民は敏感に反応した。
例えばtwitter上では、テレビでの報道を見た「イケブクロ」なる人物が5月13日6時42分付のツイートでこんなふうに書いている。
《ホントだー。いまさっきのテレ朝のニュースでも、オリンピックの賄賂報道でキレイに電通が相関図から消えてる。電通も恐ろしいけど、アッサリと魂を売り渡す日本のメディアのほうがもっと恐ろしい。やっぱ信用しちゃいけねーんだな》
https://twitter.com/ikebukuroe320/status/730875735699656706
津田大介は、このツイートに敏感に反応する。
《これはひどい。ちゃんと『電通の関与も報道されたが電通は否定している』って伝えれば、そのことが視聴者に考えさせるきっかけを与えられるのにねぇ》
https://twitter.com/tsuda/status/730923349497368577
これに対して朝日新聞の伊丹和弘が次のようにツイートしている。
《津田さん（@tsuda）、それちと違うと思う。まだ、元記事を完全に読めてはないけど、相関図は２つあり、電通を消したわけではなく、「発覚した新しい事実」の方を使っているだけだよ》
https://twitter.com/itami_k/status/730930207230566400
この辺りはもしかすると、最もこの問題に詳しいはずの「FACTA」も勘違いしているのではないか。
http://facta.co.jp/blog/archives/20160515001313.html?utm_content=buffer9a760&utm_medium=social&utm_source=twitter.com&utm_campaign=buffer
『BuzzFeed Japan』は13日の5時1分になって「東京オリンピック招致に買収疑惑高まる報道不信名指しされたJOC、電通の反応は？」を掲載した。記事を書いている石戸諭は毎日新聞OBである。
《パパマッサタ氏につながる口座を管理していたのは、スイスのスポーツマーケティング会社『AMS』のコンサルタントを務めていたIan Tan Tong Han氏だと指摘。さらにAMSが大手広告代理店・電通関連の『子会社』であるとし、Ian Tan Tong Han氏と電通が関係しているとしている。
インターネット上では、ガーディアンの記事を引用しながら報じた国内全国紙、通信社の記事に『電通』の名前がないことに『書かれていない』と指摘するユーザーの声があった》
《BuzzFeed NewsがAMS社に問い合わせたところ『担当者が出張のため、答えられない』。電通の広報担当者は『報道されている支払いについては何も知らない。Ian Tan Tong Hanという人物が電通のコンサルタントであったという事実はない。AMSは多くある取引先の一社で、子会社ではなく、出資関係もない。現段階で、弊社にフランス当局からの捜査はない』と話した》
https://www.buzzfeed.com/satoruishido/the-guardian-tokyo-2020?utm_term=.onPn1aogP2#.jbjPX8zeZk
『BuzzFeed Japan』の吉田大輔編集長は、次のようにツイートしている。
《電通の名前を出さずに記事を書くからメディア不信が高まる。普通に書いて、電通のカウンターコメントとる方が、よほどいいのでは》
https://twitter.com/masurakusuo/status/730913478169354243
AFPの取材に対しても、電通は「AMSはわれわれの子会社ではなく、コンサルタントを雇ったことは決してない。フランス当局から捜査も受けておらず、協力の要請も無い」と応じている。
http://www.afpbb.com/articles/-/3086944
電通は取材があれば正面から応じていることは間違いあるまい。
上杉隆は14日に放送されたTOKYO MX『淳と隆の週刊リテラシー』において「2016年5月13日朝刊時点日本の新聞各紙報道」と題したフリップを掲げつつ、「ガーディアン紙のスクープには電通の名前が七回登場」しながら、どの新聞も「電通に言及せず」、読売新聞に至っては報道自体がなかったと指摘した。ところで、上杉自身は電通を取材しているのだろうか。フリーは所詮、このレベルだから、新聞記者あたりに舐められてしまうのではないか。
http://s.mxtv.jp/literacy/
https://www.facebook.com/uesugitakashi/posts/10209325936376567?pnref=story
博報堂出身で原発問題を問い続ける本間龍は13日13時15分、ツイッターで、こう発言する。
《今朝は全紙が五輪裏金問題を報じたが、東京新聞だけが一面で他紙は地味な扱い。そして、ガーディアンの記事には明記されている送金元の電通子会社の名前は全紙がスルー。だから送り元は「東京側」「日本側」などと書かれていて全くあやふや。こんな風に電通におもねるから、メディアの信用がなくなる》
https://twitter.com/desler/status/730974797820108800
テレビ朝日系の技術会社出身でMXでのビデオジャーナリスト経験を経てNPOの「OurPlanet-TV」を立ち上げた白石草は、こうツイートしている。
《電通を中核とし招致工作があるかどうかについて、日本のマスコミが調査報道すると思えないな。新聞各社が公式スポンサー契約結んでるし》
https://twitter.com/hamemen/status/730918417759244289
私の関心を最も惹いたのは、Masayuki Hattaの一連のツイートであった。Masayuki HattaはWADA（世界アンチドーピング機関）の報告書に着目している。
https://twitter.com/mhatta?lang=ja
これがそうだ。電通は、この報告書に対して反論する必要があるはずだ。
www.wada-ama.org/en/resources/world-anti-doping-program/independent-commission-report-2?utm_content=buffer559f4&utm_medium=social&utm_source=twitter.com&utm_campaign=buffer
朝日新聞の神田大介も次のようにツイートしている。
《なるほど〜。この @mhatta さんの連ツイ、数が多いのでリツイートはしませんが、非常に興味深いです。電通がこの問題にどう絡んでいるのかが見えてきます。東京五輪不正招致問題に興味のある方はぜひ》
https://twitter.com/kanda_daisuke/status/731712804198199296
ソーシャルメディアで電通の二文字が飛び交った後、日刊スポーツを皮切りに、朝日新聞、毎日新聞という全国紙も電通という二文字を入れた記事を発表しはじめた。
http://www.nikkansports.com/sports/news/1645786.html
http://mainichi.jp/articles/20160515/ddn/041/050/010000c
http://www.asahi.com/articles/DA3S12355981.html

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２）【本日の一行情報】（岩本太郎）

◎紀伊国屋書店の新宿南店が７月下旬をめどに売り場を大幅に縮小（6Fの洋書売り場のみを存置）し、事実上撤退するという。「ビルの所有者側と賃料交渉がまとまらなかった」のが理由だそうだ。
http://www.asahi.com/articles/ASJ5D5DP6J5DUCVL017.html
同店がタカシマヤタイムズスクエアの南館の開業とともにオープンしたのは1996年10月。それまでは場外馬券売り場とゴルフ用品店しかなかったような新宿駅南口一帯。さらに江戸時代は車善七配下の代々木久兵衛が非人頭としており、その流れで“悪所”として戦後は“逆さクラゲ（連れ込み旅館）”の名所として名をはせた地域だ。紀伊国屋書店・新宿南店オープンの同時期から再開発が進み、今春にも新南口にオフィス・商業ビルのミライナタワーと長距離バスターミナルの「バスタ新宿」が開業するなど変貌が著しい。
とはいえ、タカシマヤタイムズスクエアの業績は開業以来芳しくなく、そのさらに南側に位置していて新宿駅からも遠かった（むしろ代々木駅の方が近い）紀伊国屋新宿南店は新宿一帯における人々のメインの回遊ルートからは外れていた。開店に当たり帳合いは日販で２年間の繰延勘定という超優遇をしたと思う。
ちなみに併設の紀伊国屋サザンシアターは既に数年前から高島屋との賃貸契約更新が不調だったことから存廃問題が囁かれていた。昨年２月には一部で「契約更新で合意し、16年8月以降の利用募集が始まった」と報じられたもののサザンシアター側が即座にこれを否定するなど、以後も推移が注目されていた。
http://watch.fringe.jp/2015/0217125803.html
ただし紀伊国屋書店の広報担当者は今回の新宿南店閉店に関するJ-CASTニュースの取材に対してサザンシアターは以後も存続させると回答したらしい。
http://www.j-cast.com/2016/05/13266707.html

◎新聞の「押し紙」問題に関する告発レポートでは第一人者の黒藪哲哉による最近の告発2連発。西日本新聞の販売店主から提供された同紙の佐賀県内における販売店ごとの部数データによると、例えば鳥栖中央店では1802部の注文に対し、新聞社が2158部を搬入。こうした具体的な販売店名と数字を公表した理由について黒藪は「折込広告の水増し行為の防止策になるからだ」と述べている。
《新聞社の「押し紙」にメスが入るのは時間の問題だ。秒読み段階に入っている。と、すれば次のテーマは、折込広告の水増し行為（「折り込め詐欺」）に対する賠償問題になる。
この問題は、新聞社よりもむしろ広告代理店の体質解明が前提になりそうだ》
http://www.kokusyo.jp/oshigami/9715/
一方、琉球新報では８つの新聞販売店が「押し紙」についての集団訴訟を提起しているという。黒藪によれば、こうした販売店による集団訴訟は北國新聞でのケース（既に和解が成立）に続いて２件目とのことだ。
《筆者が現時点で把握している販売店訴訟に関する情報によると、夏までに少なくともさらに２件の「押し紙」裁判が提起されることになっている。公正取引委員会も「押し紙」問題で重い腰を上げざるを得なくなるだろう》
http://www.kokusyo.jp/oshigami/9730/
もし新聞がリベラルな論調を維持したいのであれば、「押し紙」から一刻も早く足を洗うべきである。

◎ベネッセコーポレーションが今年新たに発行した『小学校テスト』の一部が、光文書院が一昨年に発行した『算数テストV』の内容が酷似しており著作権の侵害にあたるとして、光文書院は『小学校テスト』の出版差止めと回収を求める警告書を4月4日付けでベネッセに送付したという。
http://resemom.jp/article/2016/05/13/31418.html

◎現時点では書店ではすっかり入手不能になってしまっている菅野完『日本会議の研究』（扶桑社新書）だが、菅野自身がツイートしているところによれば「現在、三刷目を鋭意重版中！近日中には全国の書店に再びお目見得します！Amazonのカートもすぐに再開予定！！」とのこと。
《「Amazonのカートが閉まった後も総合100位を一週間以上キープした」という記録は、Amazonジャパン史上、恐らく前代未聞ではないだろうか。しかしこの記録、壮大なる自己犠牲でなりたった記録だな》
https://twitter.com/noiehoie/status/730318225766940673?lang=ja
https://twitter.com/noiehoie/status/731690132277886976?lang=ja

◎アマゾンが昨年秋から今春にかけて中小・零細出版社を対象に実施した「和書ストア売り伸ばしセミナー」「和書ストア販売促進セミナー」について『ビジネスジャーナル』がレポート。実態は直取引の出版社を増やすためのものだと言われるこのセミナーの会場で、アマゾン側からはどのような話がなされたのかを、セミナーに参加した3名の証言をもとに克明に描いている。
《まず、セミナーのはじめに村井良二バイスプレジデントが挨拶しました。彼は、これまで書籍部門の責任者だった渡部一文前バイスプレジデントの後任者です。村井氏は「アマゾンが伝えたいことが、なかなかストレートに伝わらないので、直接話す機会を設けた」と出版社向けのセミナーを開催した理由を説明しました。要は、「アマゾンが日本の出版界を理解せずに、黒船や大砲で威嚇して地位を高めてきた」と思っている出版社の誤解を解きたいのだそうです》
《担当者は原稿でも読むかのように早口に話していました。おそらく、地球上で最高を目指すと公言するアメリカ人的発想は、「奥ゆかしさ」を美徳とする日本人には馴染まないというか、担当者も恥ずかしくなったのか、まくしたてるように説明していたという印象を受けました》
《各取次の在庫にない場合は、再度日販に注文が飛び、そこから出版社への注文に回されるのが「取寄せ発注」です。ただ、日販がどのタイミングで出版社に注文を出し、いつどのような回答を出版社から受けたかは、アマゾンはまるでわからないそうです》
《ここがひとつのポイントでした。取寄せ発注の入荷率が50％で、搬入リードタイムが8〜16日かかるというのです。アマゾンからすると、在庫ステータス上は存在する商品が結局は半分しか調達できない、この「取寄せ発注」が悪玉だと言いたいようです。それで、彼らは最終的に調達できない商品を数値化して「欠品率」「もったいない率」と表現していました》
http://biz-journal.jp/2016/05/post_15066.html

◎先週10日付の本紙で紹介した『美味しんぼ』鼻血問題をめぐる雁屋哲の講演と、前福島県双葉町長・井戸川克隆との対談（5月7日・埼玉の与野本町で開催）の模様をIWJが記録した映像がYouTubeで公開された。
https://youtu.be/-xv-VJ34yy4

◎今月26・27日に行われるG7の伊勢志摩サミットに先駆け、20〜22日に各道県内で人口が最少の村の関係者を集めて山梨県丹波山村で開催される「小さな村g7サミット2016」を主宰する同村在住の小村幸司（50歳）は、もともと東京のテレビ局で番組制作などの仕事をしていたフリーランスの映像ディレクター。丹波山村が村営ケーブルテレビに関わる地域おこし協力隊員を募集したのに応じ、2014年に東京から移住したという。
http://www.yomiuri.co.jp/local/yamanashi/news/20160511-OYTNT50169.html
http://digital.asahi.com/area/yamanashi/articles/MTW20160222200510001.html?ref=comkiji_txt_end_s_kjid_MTW20160222200510001
http://small-vill-g7summit.strikingly.com/

◎NHKの朝ドラのヒロインを務めるなど、今やすっかり人気の土屋太鳳はもともと主婦の友社『Hana＊chu→』（2011年休刊）の雑誌モデルだった。10〜20代前半の女性ファッション誌が衰退した今日、彼女のようにそうした雑誌群から巣立ってスターダムにのし上がっていくケースは次第に減っていくのだろうか。
http://www.excite.co.jp/News/90s/20160514/E1462507315924.html

◎東京都港区にある大手コンビニの店舗に働く女性マネージャーが「お願い！！私を救って」と書かれたボードを手にした自らの写真や「人手不足で目の下のクマがひどくなりました・・・（泣）」などという見出しを入れた“自虐風”求人広告を無料求人情報誌『タウンワーク』に出稿したことがネット上で話題になったとか。
これまでは普通の求人広告を出してもほとんど問い合わせがなかったのが、今回は4月末に出稿したところ既に3人の応募があり、関心を持った求人広告の企画会社からも反響についての問い合わせがあったそうだ。「パワハラではないのか？」との取材者の問いには「決して無理矢理やらされた訳ではありません（略）。ただ、最近目のクマが増えていたのは本当ですけど・・・」と笑いながら答えてくれたとのこと。
http://www.j-cast.com/2016/05/13266777.html

◎NHKに受信料契約の解約を申し入れた場合、テレビを処分したことの証明として、リサイクル券や業者に引き渡した際の領収書などの提示が求められるという。実際に解約届を送った人物が、NHKふれあいセンターから返信されてきた「解約手続き未了」の文書をウェブ上にアップしている。
http://2ch-matomenews.com/84785/

◎国会周辺その他におけるデモや集会の盛り上がりを受けて「若者が再びデモに参加する時代になった」などとも言われる昨今だが、そうしたデモなどに関連した市民団体などによる小規模出版物を数多く取り揃えている書店として知られる新宿の模索舎には、相変わらず学生など若い人たちが足を向けることはほとんどないようだ。
「元祖B級グルメライター」として知られ、自らも市民運動系の集まりに熱心に参加している田沢竜次が同店を訪ねて店員に尋ねたところ、「変化はないです。学生はまず来ないし、最近のデモ参加者は模索舎なんて知らないようです。ここ数年は、ツイッターのやりとりとネット上の情報だけでOKで、本への関心が薄れている」との答えが返ってきたそうだ。
http://goo.gl/oPZ3Ts

◎かつてNHKの報道ディレクターとして主に中部地方で長良川河口堰問題など数々の社会問題に関わり、退職後は市民メディアへの支援や参画も積極的に行っている津田正夫（立命館大学産業社会学部特任教授）が、NHKの報道現場の実態を描いた『ドキュメント「みなさまのNHK」〜公共放送の原点から〜』を６月中旬に現代書館より上梓の予定。
http://www.gendaishokan.co.jp/article/A00001.htm
なお、出版を記念してトークショー「きょうの料理　〜テレビのピリ辛ソース炒め〜」が全国各地で順次開催されることになった。東京では6月17日（金）夜に表参道のNHK青山荘で行われ、当日のゲストは高野真光（元NHK社会部記者・元和歌山局長）、永田浩三（元NHKプロデューサー・武蔵大学教授）、下村健一（元TBS報道キャスター・慶應義塾大学特別招聘教授）、隈元信一（朝日新聞むつ支局長＝交渉中）を予定。
「政権や籾井批判のための会ではなく、私たちのメディアとの関わりのあり方を問い直し、みなさまのNHKやメディアを私たちに取り戻す智慧を出し合って元気がないメディア現場にエールを送るおうと試みる、参加者も交えた、飲食付のフリートークです」（津田から送られてきた案内文より）とのこと。会費は5000円で、基本的に誰でも参加できるようだが、関心のある向きは岩本あて（HZU00512@nifty.ne.jp)までお問い合わせをいただきたい。

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３）【深夜の誌人語録】（岩本太郎）

芋虫が蝶になるためには、蛹の中で一度自らを分子レベルまで徹底的に解体しなければならないのだ。