【文徒】2017年（平成29）年2月13日（第5巻27号・通巻956号）

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１）【記事】『岐阜信長歴史読本』大量誤植問題でプロダクションが抗議声明（岩本太郎）
２）【記事】新たに台頭しつつある"バーティカルメディア"とは？
３）【本日の一行情報】
４）【人事】電通・2月10日発表　国内関係会社の新任社長人事
５）【深夜の誌人語録】

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１）【記事】『岐阜信長歴史読本』大量誤植問題でプロダクションが抗議声明（岩本太郎）

KADOKAWAのムック『岐阜信長歴史読本』に誤字や地名間違いなど大量の不備が発売後に見つかった問題で、同書の校正作業を担当したプロダクション「ぷれす」（都内新宿区）は10日、同社公式サイトに「『岐阜信長 歴史読本』誤植問題の経過報告」を代表取締役の奥村侑生市の名前で掲載した。
《昨日来、ネットニュースやテレビ報道などで伝えられている『岐阜信長 歴史読本』の誤植問題につきまして、その後の経過を報告させていただきます。
2月9日夜、弊社より株式会社KADOKAWAビジネス・生活文化局長の川金正法氏宛に文書を送り、次の２点について説明と回答を求めました。
・弊社の校正において行った指摘が修正されないまま出版されたことの経緯。
・弊社の信用を失いかねない事態を引き起こしたことに対する謝罪。
先方からの連絡を待っていたところ、本日（2月10日）18時50分ごろ、川金局長より電話がありました。第一声で弊社に対するお詫びの言葉があり、弊社が納品した校正にはなんら落ち度がなかったことを認めていただきました。
また、私からは、校正作業に懸命に取り組んでもらったスタッフの名誉を守るためにも「KADOKAWA公式サイト等において、弊社の校正に問題がなかった旨を含め、今回の事故に至った経緯を速やかに公表してください」と求めたところ、会社としての対応を早々に進めます、という返事をいただきました。
KADOKAWAサイドの一刻も早い公表を願っております。
2017年2月10日
株式会社ぷれす　代表取締役　奥村侑生市》
http://www.press-jp.com/news/?p=1
さらに「ぷれす」は12日、「報道機関の皆様へ」「スタッフの皆様へ」「クライアントの皆様へ」と題した3本の“声明”を公式サイト上に追加した。いずれも長文だが骨子は同じなので、ここでは3本のうちの１つ、「報道機関の皆様へ」から以下に引用する。
《「岐阜信長 歴史読本」誤植報道に関してのお願い
拝啓 時下ますますご清栄のこととお慶び申し上げます。平素は格別のご高配を賜り、誠にありがとうございます。
さて、このたびネットニュースやテレビ報道等ですでにご承知のことと思いますが、株式会社ＫＡＤＯＫＡＷＡより本年1月末に発行された「岐阜信長 歴史読本」の大量誤植により、同誌の回収・刷り直しが報じられました。弊社はこの校正作業を担当した校正・編集プロダクションです。（同誌奥付に弊社が校正担当として表記されております）
昨年末、同誌編集長より依頼を受け、年末年始の極めて短い期間の中で精一杯に校正作業を行い、納品いたしました。しかし、弊社からの指摘が多く無視される形で、適切な修正がなされないまま出版されてこのたびの報道となってしまいました。2月10日、同社ビジネス・生活文化局長より「ぷれすにはなんら落ち度はない」旨の謝罪電話がありました。（経過は弊社公式サイトに公開中。近日中に同社も対応する旨を約束しています）
弊社が校正を行った後、同誌編集部内においてどのような処理が行われ今回の事故に至ったか、同社内において調査中とのことです。ただ、報じられている箇所は、すべて弊社の校正において入朱（あるいは鉛筆による疑問出し）しているか、もともと校正時のゲラには記載のなかった事項などです。
弊社は校正・編集プロダクションとして創業38周年を迎えます。現在まで、校正という業務に真摯に取り組み、コツコツと実績を築き、皆様からの「信用」を礎に事業を営んでおります。しかるに、これまでの報道を見聞きしておりますと、その多くが「校正」に原因があるとの印象を与えており、ネット上で一部、誤解を生み、弊社に対する根拠なき中傷にもつながっています。このことは、前述のように、誠実に校正を行った弊社にとっては極めて遺憾なことであります。
報道機関の皆様には、この事実を踏まえていただき、いわれのない風評被害を憂慮する弊社はもちろん、校正にあたったスタッフの名誉、そして同業他社の社会的信用のためにも、弊社の主張を何らかの形で報道していただきたく、切にお願い申し上げる次第です。必要でしたら、喜んで取材にも対応させていただきます。
ご多忙のところお読みくださり、どうもありがとうございました。何卒ご検討のほど、よろしくお願い申し上げます。吉報をお待ちしております。
敬具
株式会社ぷれす
代表取締役 奥村侑生市》
一方、KADOKAWAは10日付で公式サイトに以下の「『岐阜信長歴史読本』における地名の誤りや誤表記に関するお詫びと交換対応のお知らせ」を会社名で掲載。ただし上記の「ぷれす」の要求に対する答えはここではまだなされていない。
《弊社刊『岐阜信長歴史読本』（2017 年 1 月 30 日刊行）におきまして、複数箇所に地名の誤りや誤表記のあることが判明いたしました。
読者の皆さま、岐阜市関係者の皆さま、製作、販売にご尽力いただきました関係者の皆さまに深くお詫び申し上げます。
この事態を受け全面的回収を行うとともに、内容の再確認を行ったうえで、地名の誤りや誤表記を改めた改定版を刊行させていただくことにいたしました。
『岐阜信長歴史読本』をご購入いただいたお客様には、改定版が出来上がり次第、お手元の商品と交換させていただくようにいたします。改定版は 3 月下旬を予定しております。
ご案内までにいくらかお時間をいただくこととなります旨、何卒ご了承のほどお願い申し上げます。
交換方法の詳細は、決まり次第、当サイトにてご案内させていただくとともに、すでにお問い合わせをいただいておりますお客様には個別にご案内をさせていただきます。
重ねて関係各所の皆さまに多大なるご迷惑をおかけいたしましたことを深くお詫び申し上げます。
2017 年 2 月 10 日
株式会社 KADOKAWA
【本件に関するお問い合わせ】KADOKAWA カスタマーサポート
https://wwws.kadokawa.co.jp/support/contact/》
http://ir.kadokawa.co.jp/topics/20170210_g8jkr.pdf
「ぷれす」の奥村が言う通り、KADOKAWAが曖昧な態度でいることはプロダクションにとっては信用問題につながりかねない。読者や岐阜市への謝罪や説明も大事だが、KADOKAWAはどうしてあのようなミスが自らの作業の過程で起きたのか納得できる形で公表しないと、企業価値の毀損となるだろう。同書の発行人は川金正法、編集人は石井久恵である。「ぷれす」は編集・校正とクレジットされている。

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２）【記事】新たに台頭しつつある“バーティカルメディア”とは？（岩本太郎）

「バーティカルメディア（Vertical Media）」なる用語はまださほど一般的ではないのかもしれないが、「特定の領域に特化したメディアだ」と説明すれば「出版業界がずっと昔からやってきていることではないか」との答えが返ってきそうだ。しかしウェブの世界では今、このバーティカルメディアが大きなトレンドになっているようだ。
海外でも『ハフィントンポスト』が1月から『ザ・スコープ（The Scope）』という新たな“バーティカルブランド”をローンチしたと先日の『DIGIDAY』が伝えている。
http://digiday.jp/social/scope-huffington-post-joins-vertical-craze/
メディアでなくブランドと称しているのは『ザ・スコープ』が新たにサイトを立ち上げるのではなく、コンテンツをすべてハフィントンポスト上に置く形で成立させているからだ。FacebookやTwitterのアカウントも『ハフィントンポスト』のヘルシーリビングのページデザインを変えたものであり、それまでのTwitterやFacebookでのフォロワーやファンがついてくる格好になっているらしい。上記の記事はその背景について次のように述べる。
《AOLの下、ハフィントン・ポストではひたすらサイトの規模を追求する戦略から離れるような動きが、近年見られている。業界全体を見ても、規模だけを追求するメディアはもはや時代遅れになってきた。比較的小規模で、絞られたエディトリアルのブランドを作ろうと努力するパブリッシャーの数はますます増えている。彼らの多くは、さまざまなプラットフォームを利用して、オーディエンスの様子を伺う。》
日本でも、例えば約1年前の『文徒』でも紹介したが幼児向け絵本の版元であるエンブックスが公式サイトを、それまでのECサイトから“絵本に特化したバーティカルメディアへ”と謳いつつリニューアルしている。絵本の出版や販売を引き続きメインとしつつも、絵本に関するニュースや書評などのオリジナルコンテンツを充実させていく路線へと改めたのだ。エンブックスはそのコンセプトをこんなふうに説明している。
《2012年頃から情報収集が「検索」から「キュレーション」へ移り、「SmartNews」や「グノシー」をはじめ、ニュースキュレ―ションが躍進しました。2015年には、インテリア、ファッション、旅行、外食など、ひとつの領域に特化したバーティカルメディアがトレンドになり、引き続き注目されています。今後は、優れたオリジナルコンテンツ（一次情報）をキュレーションできることがメディアの価値になることが予想され、そうした背景をもとに、エンブックスもECサイトから絵本に特化したバーティカルメディアへと転換を図ります。これまで以上に絵本を楽しめるよう、子育て中のパパママにとって有意義な情報とともにお届けしていく予定です。》
ちなみに、「バーティカルメディアとは何か？」を解説した、以下のようなサイトもある。
https://ferret-plus.com/1573
2015年からアートニュースサイト「bitecho（ビテチョー）」を立ち上げていた『美術手帖』編集部が去る9日より老舗ブランドの名前で始めた下記サイトも、そうしたエンブックスの路線に通じるものがあるのではないか。
https://bijutsutecho.com/about/
また、朝日新聞が医師会員向けサイト『MedPeer(メドピア)』と業務提携のうえ15日から始める「MedPeer朝日ニュース」もそうした動きの一つととらえられるかもしれない。ここでは朝日は自社サイトや新たに立ち上げる独自サイトではなく、『MedPeer』サイト内に開設した上記のニュース枠に、自社のニュース記事を医師向けに配信するのだという。
http://www.asahi.com/articles/ASK2B4RXGK2BULZU009.html

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３）【本日の一行情報】（岩本太郎）

◎KADOKAWAが2017年3月期第3四半期決算を発表。売上高が前年同期比3.0％増の1504.28億円、営業利益が同17.5％増の73.88億円。映像・ゲーム事業では『君の名は。』の配給収入が大きく貢献したという。ちなみに上記の『岐阜信長歴史読本』の騒ぎが新聞やテレビで一斉に報じられたのは決算発表当日の9日だった。
http://s.kabukei.jp/posts/5389815

◎文化庁が著作権法を改正する方針を固めたらしい。電子化された書籍を検索できる新たなサービスを始めやすくするため、作家ら著作権者に不利益がほとんど生じないよう留意しつつ、著作物の電子化や配信を許諾なしにできる範囲を広げるという。文化審議会著作権分科会小委員会に設けた、有識者によるワーキングチームにおいて13日にも結論を出すと朝日新聞が報じている。
http://www.asahi.com/articles/DA3S12791857.html

◎地形図や一般地図などを扱う老舗の地図取次だった日本地図共販が10日付で東京地裁に破産申請。負債総額は14億6304万円。同日付で子会社のキョーハンブックスも破産申請。
http://www.tsr-net.co.jp/news/tsr/20170210_02.html

◎日本出版取次協会は首都圏では木曜日発売の週刊誌3誌（『週刊新潮』『週刊文春』『女性セブン』）の北海道地区での発売日を、従来の土曜日から金曜日へ繰り上げると発表した。日書連からの要望に応えたもので、取次の発送作業の見直しにより実現。3月発売号より試験運用の後、 4月から完全移行する。なお、『女性セブン』の宮城・福島・長野・山梨の4県での発売日も東京発売と同じ木曜日へ繰り上がる。
http://www.torikyo.jp/topics/news-release/20170208_torikyo.html

◎競馬情報誌『月刊UMAJIN』が1月13日に発売済みの2月号をもって「一時休刊」することを先週12日に公式サイトで発表。《今秋に復刊を予定》しており、詳細が決まり次第告知するとのこと。
http://ameblo.jp/uma-jin/entry-12246403712.html
http://uma-jin.net/

◎文藝春秋は米トランプ政権始動を受け、故・小松左京のSF短編『アメリカの壁』を急遽電子化のうえ税込み200円（発売から１か月間は特別価格の100円）で10日から販売開始した。
http://books.bunshun.jp/ud/book/num/1692038000000000000B
https://hon.jp/news/1.0/0/10791

◎博報堂・大広・読売広告社の今年1月度単体売上高。各社とも全社売上高は前年比でほぼ横ばい。
http://v4.eir-parts.net/v4Contents/View.aspx?cat=tdnet&sid=1440051

◎博報堂DY の第3四半期決算。3四半期累計の営業利益は317億円で増収・営業増益を達成。
http://v4.eir-parts.net/v4Contents/View.aspx?cat=tdnet&sid=1437827

◎ニコニコ動画のプレミアム会員数が2006年のサービス開始以来初めて減少した。
http://nlab.itmedia.co.jp/nl/articles/1702/09/news136.html

◎ジュンク堂書店の九州1号店として1995年に開店した大分店は、入居先の「大分フォーラス」の建て替えに伴い2月26日に一時閉店。4月からはセントポルタ中央町商店街の旧「ベスト電器大分店」ビルの１〜5階に移転のうえ開店することになった。同時に1階にはコメダ珈琲店も7月に出店するとのこと。
http://toshoken.com/news/9071

◎米ツイッターが公表した昨年10〜12月期の四半期決算では広告収入が減少。「トランプ効果」は収益改善にはつながらなかったらしい。
http://reut.rs/2lppFFE

◎『電子書籍ランキング.com』が特集で「電子書籍で読める雑誌まとめ」を載せている。
https://xn--nckg3oobb0816d2bri62bhg0c.com/feature_magazinematome/

◎京都市北区紫野で古書店「世界文庫」を営み、同店内で「新しい働き方」を模索するための座学と実践を兼ねた「世界文庫アカデミー」も運営しているデザイナーの古賀鈴鳴に毎日新聞がインタビューした。
http://mainichi.jp/articles/20170207/ddn/013/040/034000c

◎中古本の大量購入などツタヤ図書館をめぐる問題を『ビジネスジャーナル』はなおも追い続けている。11日付の記事では多賀城市立図書館において、全て新刊のはずなのに何故か中古本リストと見まがうほどに刊行年の古い本が大量に選書されているなどの気になる動きについてレポートしている。
http://biz-journal.jp/2017/02/post_18000.html

◎歌手のASKAが雑誌『音楽と人』の取材を受けたと自らブログで公表。《僕は 、やはり事件から語らなければ不自然だと思い、それを伝えて取材は始まりました》とのこと。来月発売の同誌に掲載されるらしい。
http://aska-burnishstone.hatenablog.com/entry/2017/02/09/135214
http://www.tokyo-sports.co.jp/entame/entertainment/650154/

◎『文徒』発行元の出版人事務所がある神田神保町に、今週末17日朝に「ドン・キホーテ神保町靖国通り店」がオープンする。場所は以前にヴィクトリアゴルフ館が入っていたビル（書泉ブックマートが入っていたビルの向かいに位置）の1〜6階で、24時間営業の予定。夜8時には店じまいしてしまう古書街の神保町で、はたしてどうなるか。
http://toshoken.com/news/9041
http://www.j-cast.com/trend/2017/02/09290084.html

◎アマゾンが米国で新たに始めたサービス「STEM Club」は往年の学研による『科学』と『学習』と同じではないかと「小物王 納富 廉邦」が喝破している。
https://citrus-net.jp/amp/17394

◎朝日新聞テヘラン支局長の神田大介が、安倍晋三首相とトランプ米大統領の首脳会談を伝える映像を引用しつつ「安倍首相、大丈夫かな…またおなか痛くなっちゃうのでは」などとツイートしたことに批判を浴び炎上。後に《安倍首相をはじめ、病気を揶揄するつもりはなかったんですが、そのように受け取られて当然のひどいツイートでした》と謝罪し、当該ツイートを削除。
https://twitter.com/kanda_daisuke/status/830311256586383360
http://www.sankei.com/politics/news/170211/plt1702110042-n1.html

◎松本伊代と早見優が読売テレビの番組ロケ中、JRの線路内に無許可で立ち入って撮った写真をブログに投稿して問題になった一件は、松本と早見が京都府警から書類送検された挙句に、旅番組「クチコミ新発見！旅ぷら」の２人が出演する回の放送を読売テレビが取りやめる事態に発展した。
http://www.sankei.com/west/news/170210/wst1702100087-n1.html

◎衆院選出馬を表明した元アナウンサーの長谷川豊に対して、さっそく「落選運動」を始めようとの動きがあるらしい。
http://www.asagei.com/excerpt/75153

◎MXで放送された『ニュース女子』の沖縄報道に関連して、同番組で司会を務める長谷川幸洋への謝罪要求と、訂正・謝罪しない場合は東京新聞に対し長谷川を論説副主幹から解任するようにとの申し入れを識者らが行ったそうだ。
http://www.kanaloco.jp/article/230397
10日にはBPO（放送倫理・番組向上機構）の放送倫理検証委員会も、この件について審議入りすることを全会一致で決めたという。
http://www.huffingtonpost.jp/2017/02/10/news-joshi-mx_n_14671832.html?ncid=engmodushpmg00000004
論説副主幹職からの解任を求める署名なんてのも始まっている。賛同者の集まり具合は今一つのようだが。ちなみに落選運動にせよ解任要求書名にせよ、こうした「市民の力を集めて異物を排除しよう」といった動きには（たとえその矛先を向ける相手が自分と意見が異なったり対立する相手であったとしても）私（岩本）は与したくない。
https://t.co/I6wgvIqHAf

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４）【人事】電通・2月10日発表　国内関係会社の新任社長人事

いずれも内定。各社とも株主総会（カッコ内日付に開催予定）およびその後の取締役会を経て正式決定される。〔〕内は現職。
◆電通東日本（3月24日）
寺尾芳紀〔同社取締役〕
◆電通コンサルティング（3月21日）
森 祐治〔同社取締役］
◆電通デジタル・ホールディングス（3月28日）
大久保克彦〔電通 事業投資推進室長〕
◆電通マネジメントサービス（3月23日）
中野智司〔同社取締役〕

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５）【深夜の誌人語録】（岩本太郎）

相手の動きに合わせて打つ「後の先（ごのせん）」は、相撲でも柔道でも剣道でも営業でもインタビューでも極めて重要だ。