【文徒】2018年（平成30）12月17日（第6巻236号・通巻1410号）

Index------------------------------------------------------
１）【記事】秦隆司「ベストセラーはもういらない」（ボイジャー）は買うべし！読むべし！
２）【記事】地図の昭文社が3年連続赤字でリストラを断行　オーナー経営者の責任こそ問うべきだ
３）【記事】「週刊文春」スクープと書籍「安倍官邸vs.NHK」の連動
４）【記事】岸田一郎がフェスイブックで「あさりちゃん」体質を激白
５）【本日の一行情報】
６）【深夜の誌人語録】
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１）【記事】秦隆司「ベストセラーはもういらない」（ボイジャー）は買うべし！読むべし！

秦隆司の「ベストセラーはもういらない」（ボイジャー）は総212頁と薄いから、あっという間に読めてしまうのだけれど、読み終えると、ニューヨークのチェルシーあたりに個人の仕事部屋を構えて出版の仕事がしたくなってしまう、とてもステキな本である。どうやら私にもまだ「志」が残っていたようである。
秦はニューヨークでオンデマンド本と電子本によって読者に直接本を売る「返品ゼロ」の出版社であるORブックスを経営しているジョン・オークスに焦点を当てながら、「ニューヨークタイムズ」の社主であったジョンの祖父の兄にあたるアドルフ・シモン・オックスやグローブ・プレスのバーニー・ロセットなど実に魅力的なニューヨーカーを描き出している。
　1896年8月、アドルフ・シモン・オックスは事実よりもセンセーショナリズムを重視するイエロー・ジャーナリズムとの競合に晒されていた「ニューヨークタイムズ」を買収し、社主となる。
「『ニューヨーク・タイムズ』紙の第一面の左上に『All the News That's Fit to Print（印刷するに値するすべてのニュース）』という文字がある。これは新たな社主となったアドルフが考察した『ニューヨーク・タイムズ』のモットーだ」
「しかし、経営危機を乗り越えるためにアドルフの打ち出した決断は、周囲の人々を驚かせるものだった。彼は『ニューヨーク・タイムズ』の値段を一セントに下げたのだ。一セントは『イエロー・ジャーナリズム』新聞の印のようなもので、人々は『ニューヨーク・タイムズ』もセンセーショナリズムを売り物にする新聞に変わったのかと思った。
アドルフには、公正で質の高いニュースを届ける新聞が一セントで手に入るなら、人々はイエロー・ジャーナリズムを売り物にする『ニューヨーク・ワールド』や『ニューヨーク・ジャーナル』ではなく『ニューヨーク・タイムズ』を買うはずだという信念があった。彼の目論見は当たり、翌年には発行部数は三倍の七万五〇〇〇部以上に増え、三年目の決算では五万ドルの黒字となった」
バーニー・ロセットで驚かされたのは、彼の高校時代の友人がハスケル・ウェクスラーであったことである。そうテレンス・マリックの「天国の日々」の撮影監督である。他にもエリア・カザンの「アメリカ アメリカ」、マイク・ニコルズの「ヴァージニア・ウルフなんかこわくない」、ジョージ・ルーカスの「アメリカン・グラフィティ」、ハル・アシュビーの「ウディ・ガスリー／わが心のふるさと」などで撮影監督をつとめている。どれもこれも美しい映画ばかりである。
バーニー・ロセットは、そんなハスケル・ウェクスラーとともに「The Anti-Everything（すべてに反対）」というガリ版刷りの印刷物を高校時代に出版していたというのだ。二人のその後を示唆するようなタイトルである。ハスケル・ウェクスラーが私の大好きな「アメリカを斬る」を監督したのが1969年であれば、バーニー・ロセットがニューヨークで「私は好奇心の強い女」を公開したのが1968年である。
「一九六八年、バーニーはスウェーデンで作られた『I Am Curious〈Yellow〉（邦題:私は好奇心の強い女〈イエロー篇〉）』の上映権を買い付けて、ニューヨークの映画館で公開しようとした。ところが、映画館に上映を拒否されてしまう。バーニーは映画館を一軒買い取り映画を公開し、公開が終わるとすぐにその映画館を売却した。この映画はアメリカでのポルノ解禁の先駆的な作品となった」
バーニーは「チャタレー夫人の恋人」の無修正版を出版に漕ぎつけた出版人でもあり、ヘンリー・ミラーの「北回帰線」も出版していれば、サミュエル・ベケットやジャン・ジュネ、大江健三郎を手がけた出版人である。秦は、こう書いている。
「バーニーをひと言で表現するならば、『誰も彼がやったことことをやりたがらないが、誰もがそうなったらいいなと思ったことをやった出版人』となる。これは、バーニーの五人目にして最後の妻だったアストリッド・ロゼットの言葉だが、真実を突いていると言えるだろう」
結局、バーニー・ロセットはグローブ・プレスを解雇されてしまうが、それから二か月後にジョン・オークスもグローブ・プレスを去ることになる。ジョン・オークスがオンデマンド本と電子本を売ることで「返品ゼロ」を実現する過程は実際に本書を読んでもらうとして、秦がジョン・オークスから聞き出した、次のような言葉を最後に紹介しておこう。
「小さな石を湖に投げればそこに波が立ち、その波が広がっていきます。たとえそれが少ししか売れなかったとしても、影響を与えます。本は社会の中で生き続けていく力があります。たとえば、ベケットの本は五〇〇部も売れない時期がありました。本はパンチを繰り出す力があります。そして、その力は部数と比例しない時があります」
妥協しても、筋を曲げては駄目なのである。
https://store.voyager.co.jp/special/you-dont-need-bestseller-anymore
ボイジャーの鎌田さん、良い仕事をしたものだ。

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２）【記事】地図の昭文社が3年連続赤字でリストラを断行　オーナー経営者の責任こそ問うべきだ

「NHK NEWS WEB」の「スマホに負けた…地図の『昭文社』 希望退職を募集」は次のように書いている。3年連続の赤字になり、今回は約6億円の赤字だという。
「地図などの出版を手がける『昭文社』は、スマートフォン向けの地図アプリが普及した影響で今年度の決算が赤字に転落する見通しになり、社員の２割に当たる80人程度の希望退職を募集することになりました」
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20181213/k10011746391000.html
昭文社が発表した「希望退職者の募集ならびに業績予想の修正に関するお知らせ」は次のように書いている。
「当社の主力事業である出版事業および電子事業においては、厳しい事業環境のもと長期化する出版不況や無料ナビアプリの影響により業績悪化が続いております。このような状況の中、当社では今後の業績拡大を目指し、新規事業である旅ナカ事業への転換を図るべく注力してまいりました。またそのため経営資源のシフトを推し進めてまいりましたが、人的リソースの再配置は事業ごとの職種専門性の性質から遅れている結果となっております。
厳しい経済環境の中、早急な業績回復を実現するには既存事業の効率化と新規事業における事業拡大が最重要課題であり、今後さらなる構造改革を進め収益改善を実現するためには、事業戦略に沿った人員体制の適正化が不可欠であると判断し、今回希望退職者の募集を行うことを決議いたしました」
http://www.mapple.co.jp/corporate/ir/news/images/kibotaisyoku_2018.pdf
「ぴあ」出身の盛田隆二がツイートしている。
「『ぴあ』休刊から7年。地図の『昭文社』がついに45歳以上の社員80人の希望退職を募集か…。紙のインターネットだった『ぴあ』も、ネットの普及で部数を減らしたけど、紙の地図はスマホのアプリに勝てない。今後は宿泊や観光ツアーを手配する事業を強化すると。頑張ってほしい」
https://twitter.com/product1954/status/1073441866522099712
昭文社は時代を読み違えたのだ。競合関係にあったゼンリンは、早い段階から、相当の投資をして地図をデジタル化してきたのだから。朝日新聞デジタルは10月30日付で「ゼンリン、過去最高の売上高　地図データ販売が好調」を掲載している。
「地図大手のゼンリン（北九州市）が２９日発表した２０１８年９月中間決算は、売上高が前年同期比８・３％増の２８１億円で、中間期として過去最高だった。純利益も、前年同期の約２・８倍の５億円だった」
https://www.asahi.com/articles/ASLBY3D0SLBYTIPE008.html
「ITmediaNEWS」も「昭文社、希望退職80人募集　「無料ナビアプリの影響で業績悪化」　『Googleマップ』地図提供のゼンリンは好調」を書いている。
「昭文社と同様、地図事業を展開するゼンリンは、カーナビ用データ販売などが好調で、業績の拡大が続いている。ゼンリンのデータは、GoogleマップやYahoo!地図などに採用されている」
http://www.itmedia.co.jp/news/articles/1812/14/news077.html
「J-CASTニュース」の「昭文社とゼンリン、分かれた明暗　地図大手2社の『差』とは」によれば、昭文社は売上の6割近くを出版物に依存しているが、ゼンリンは「地図データベース関連事業」が売り上げの8割以上を占めているのだ。
https://www.j-cast.com/2018/12/15346134.html
「旅する天皇」（小学館）が話題の竹内正浩がツイートしている。
「昭文社は、書店営業では向かうところ敵なしだったけど、ウェブではナンバーワン企業（地図でいえばゼンリン）しか生き残れない現実。時代を感じます」
https://twitter.com/takeuchmasahiro/status/1073218996189593600
加えて言えば、昭文社の場合、同族経営の弊害も見えて来たのではないか。というのは、昭文社は赤字経営を続けながらも高配当をつづけてきたらしい。何故か？昭文社の大株主上位２名は、3,574,000株を持つ黒田敏夫と1,699,000株を持つ黒田茂夫。敏夫は創業者であり、敏夫と茂夫は親子関係にある。2017年の配当は何と１株20円。即ち、黒田敏夫は7,148万円の、黒田茂夫は3,399万円の配当収入を得ているのだ。ブログ「起点3.11」が昨年7月にエントリした「2017年昭文社の株主総会に行ってみた」は次のように書いている。
「経営者が大株主だと、何が何でも高配当を維持するということか。
これ、昭文社の従業員からみたら、相当にオモシロくないのではないか」
http://d.hatena.ne.jp/falken1880/20170713

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３）【記事】「週刊文春」スクープと書籍「安倍官邸vs.NHK」の連動

「週刊文春」12月20日号の目玉は「森友スクープ記者はなぜNHKを辞めたか」。NHK元大阪報道部の相澤冬樹による独占スクープだ。相澤は「森友学園への国有地売却に近畿財務局の背任の疑いがあること」や「財務省が森友学園側に『口裏合わせ』を求めていたことなどをいち早く報じてきた」が、「今年5月中旬、記者から考査部への異動を告げられ、8月末にNHKを退職した」という人物である。
「『私は聞いてない。なぜ出したんだ』
電話の向こうで激怒する声が響く。声の主は、全国のNHKの報道部門を束ねる小池英夫報道局長。電話を受けているのはNHK大阪放送局のA報道部長だ。
私はたまたまA部長のそばにいたため、電話の内容を知ることになった。『なぜ出したのか』と問われているのは、私が報じた森友事件の特ダネ。近畿財務局が森友学園に国有地を売却する前に、学園が支払える上限額を事前に聞き出していたというニュースだ」
http://bunshun.jp/articles/-/10000
今回のこの独占手記は文芸春秋から刊行された相澤の著書である「安倍官邸vs.NHK 森友事件をスクープした私が辞めた理由」をベースにつくられたものである。週刊誌と書籍を連動させているのだ。ある意味、「週刊文春」の記事は「安倍官邸vs.NHK」のパブリシティを兼ねているのだ。
https://books.bunshun.jp/ud/book/num/9784163909578
隆祥館書店の二村知子がツイートしている。
「ただ今、相澤冬樹さんが、隆祥館書店にお越し下さっています。
週刊文春と『安倍官邸 VS  NHK』文藝春秋発刊
著者は「森友事件」の発覚当初から事件を追い続けたNHK大阪放送局の司法担当キャップ。
1/19（土）17:00～隆祥館書店にて相澤冬樹さんによるトークイベント」
https://twitter.com/ryushokanbook/status/1073041378798592000
大阪日日新聞が12月13日付で「森友スクープの舞台裏　本紙相澤記者が著書刊行」を掲載している。相澤は「現在、大阪日日新聞と日本海新聞（鳥取市）でコラム「野分」をはじめ、大阪の酒場を巡る『酒と肴と男と女』を連載している」そうだ。
http://www.nnn.co.jp/dainichi/news/181213/20181213042.html
「安倍官邸vs.NHK」は評判も良いようである。「21世紀の楕円幻想ーその日暮らしの哲学」の平川克美は、こうツイートしている。
「森友事件をスクープし、NHKを辞めた相澤冬樹による『安倍官邸vs.NHK』を読んだ。筋金入りという形容があるが、まさに筋金の入った筆致、記者の息遣い、ため息まで聞こえてくる。あとがきに、西岡研介氏の名前も。森友事件は終わっていないが、NHKは、有能な記者を失った」
https://twitter.com/hirakawamaru/status/1073874946839834625

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４）【記事】岸田一郎がフェスイブックで「あさりちゃん」体質を激白

岸田一郎がテレビ局から取材申し込みがあり、質問状に答える形で休刊に至る経緯などを語っていたものの放送には至らなかったのだという。ボツとなった内容を岸田はフェイスブックに公開した。岸田は「週刊文春」の報道について次のように語っている。
「過去にも何度か一方的な取材をもって興味本位のスキャンダラスな内容でメディアに取り上げられたこともある。不快極まりないが、とはいえ今回を含めどれももとはといえば私がまいた種。結果、多くの関係者並びに読者の方々にご迷惑をおかけしたことに陳謝したい」
私などが読んでいて不快極まりないのは、「週刊文春によると、岸田氏は雑誌を私物化し、ページを作っては紹介する商品を貰っていたので、雑誌に純粋な広告が入らない。タイアップの旅取材に妻を頻繁に同伴していたと、報道されております。この内容については事実でしょうか？また、疑惑についてどう考えているか教えて下さい」という質問に次のように答えていることだ。
「読者と同年代の編集長自身も前面に出て旗を振るという編集方針だったので誤解を受けることが多いが、雑誌を私物化したことはない。業界的にクライアントや取材先から商品を提供されることは多々ある。使ったり、着たりして、リアルな感想を読者に伝えてきたつもりだ。広告につなげるべく、できる限り『編集長の私も使っている』ことを強調しながら誌面で紹介してきた」
岸田が業界誌以下の「あさりちゃん」であり「おもらい君」であることは間違いあるまい。テメエで身銭を切って購入した商品であれば、「編集長の私も使っている」と堂々とアピールしても良いだろうが、クライアントや取材先からタダでせしめた商品を「編集長の私も使っている」とアピールすることは、ジャーナリズムとして失格である。
たとえ「おもらい岸田君」のつくる雑誌であったとしても、雑誌である以上はジャーナリズムとしての責任は問われるのである。もし、これが岸田の指摘する通り業界的な慣行であれば、そんな業界は一日も早く滅びてなくなるべきである。この文章、反吐が出る！
こんな男をチヤホヤして来た「最低」が雑誌業界に巣くっていることは間違いあるまい。
岸田はつづけて、こう語る。
「雑誌は読者の共感が重要。カッコいいモデルの男女が行く旅行ではリアリティに欠ける。読者と同世代のシニアが行って『こんな旅でした』と伝えるのが理想と考えた。加えて創刊からコストを抑えなければならず、ギャラを支払う必要のない67歳のジジと65歳のババ、我々夫婦を登場させることにした。雑誌に出るなど絶対に嫌だという妻を拝み倒し、同行させた海外旅取材はすべて誌面に登場させている」
岸田は世間の常識に疎いらしい。こういうの、何ていうのか教えてやろう。公私混同というんだよ。
https://www.facebook.com/ikishida/posts/2405249146214421

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５）【本日の一行情報】

◎12月14日に決定された与党税制改正大綱で出版物への軽減税率適用は見送られることになった。
https://www.sankei.com/life/news/181214/lif1812140036-n1.html

◎朝日広告社は、ストラテジックプランニング、デジタルマーケティング、メディアプランニング、クリエイティブなど統合型コミュニケーションの実行に必要なスキルセットをユニット化し、広告主のブランドコミュニケーション施策を一貫してプロデュースするスペシャリストによる、シナリオ志向ソリューションユニット「ASAKO Data Driven STUDIO(データドリブン・スタジオ)」を新設した。
http://www.asakonet.co.jp/images/topics/pdf/title_relation_file_20181211.pdf

◎「Play fashion!」をコーポレートスローガンに掲げるアダストリアが展開するメンズブランド「RAGEBLUE」（レイジブル－）は、5月9日（水）よりスペシャルサポーターを務めた「第15回FINEBOYS専属モデルオーディション」のお披露目パーティーを12月7日(金)に開催した。
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000758.000001304.html

◎「DIGIDAY」が掲載した「Twitter ビデオからの広告収益で、急成長を見せるロイター：日本展開にも注力」は次のように書いている。
「ロイターのTwitter収益はほとんどが2000万人のフォロワーを抱える一番人気のあるアカウント、トップ・ニュース（Top News）から生まれている。このアカウントは、チューブラー・ラボ（Tubular Labs）によると、10月には3200万の再生回数を記録。一方、トップ・ニュースのFacebookフォロワー数は75万人だ。クラウドタングル（CrowdTangle）によると、トップ・ニュースはTwitterに1日数百のツイートを投稿。そして、過去6カ月のあいだでは、そのうち27%がビデオとなっている。ロイターの発表によると、毎日、18から20のビデオがインストリーム（In-Stream）を通じてマネタイズされている」
https://digiday.jp/publishers/reuters-twitter-revenue-bump-monetized-video-views/

◎電通と電通デジタルは、デジタル広告による実店舗への来訪効果を正確に評価するソリューション「True Store Visit」を開発し、提供を開始した。
http://www.dentsu.co.jp/news/release/pdf-cms/2018128-12133.pdf

◎電通の社内横断組織「電通デザインファーム」は、世界最大級の素材ライブラリーを運営する「Material ConneXion Tokyo」（マテリアルコネクション東京。運営会社：エムクロッシング）と協業し、素材を活用した新たな体験価値の創出に向けたビジネスを始動する。
http://www.dentsu.co.jp/news/release/pdf-cms/2018129-1213.pdf

◎一迅社より刊行された服部昇大の「6代目 日ペンの美子ちゃん」。日ペンの広告マンガ「日ペンの美子ちゃん」は初代から数えると6代目になり、その間46年に及ぶ。今回、フルカラーで書籍化された。
https://natalie.mu/comic/news/311828

◎2018年12月1日（土）、北海道室蘭市に初の複合公共施設、室蘭市生涯学習センター「きらん」がオープンした。「きらん」は室蘭市内にあった総合福祉センターや青少年研修センターなど6つの施設を集約した複合施設で、中学校の跡地に建設された。生涯学習を推進する「市民活動センター」、子どもたちが遊べる「キッズパーク」、4万冊の書籍をそろえた「ブックパーク」、市民の活動を支援する「貸館」と、4つの機能を合わせた複合施設である。ブックパークの運営を担うのは図書館流通センターだ。
https://www.trc.co.jp/topics/event/e_muroran.html

◎星海社は，星海社FICTIONSのレーベルより，「沙耶の唄」を2018年12月14日に発売する。同書は原作脚本を虚淵玄が手がけた，ニトロプラスの同名作品のノベライズで，執筆をゲームシナリオライターの大槻涼樹が，挿絵を原作イラストレーターの中央東口が担当する。
https://www.4gamer.net/games/999/G999905/20181210108/

◎「じゃらん人気温泉地ランキング2019」が発表された。1位　箱根温泉（神奈川県）　2位　草津温泉（群馬県）　3位　登別温泉（北海道）
https://www.recruit-lifestyle.co.jp/news/travel/nw27217_20181212
hlifestyle.co.jp/uploads/2018/12/RecruitLifestyle_jalanOnsen2019_20181212.pdf

◎「『安倍公房とわたし』著者女優・山口果林が語る『人生の書棚』」は「週刊ポスト」の記事。山口は東西線茅場町駅と地続きであった「千代田書店」の四女だった。今は閉店してしまったが、創業は1915年という老舗だった。
「……安部さんが、1973年に演劇集団『安部公房スタジオ』を立ち上げたとき、私を含めた俳優全員に読むよう求めたのが『攻撃　悪の自然誌』（みすず書房）という本。世界的な動物行動学者が動物の攻撃本能について解明したものです。当時、安部さんは、新劇の俳優がストーリーや情緒を伝える道具になってしまっていると批判し、もっと俳優の肉体や生理を重視すべきだと主張していました。この本以外にも生物にとって空間が持つ意味を解読した『かくれた次元』（エドワード・T・ホール）という本なども勧め、それらの本の内容を稽古に取り入れていました」
https://www.news-postseven.com/archives/20181213_801697.html?PAGE=1#container

◎朝日新聞デジタルが12月12日付で「グーグルなどの規制強化、政府が新組織　独禁法適用も」を掲載している。
「米グーグルや米アマゾンなど『プラットフォーマー』と呼ばれる巨大ＩＴ企業への規制を強めるため、政府は、専門家による監視組織をつくる方針だ。検索やネット通販といったサービスの取引先や消費者に不利益が出ていないか、チェックする。サービスの対価として個人情報を集めることに、やり方次第では独占禁止法を適用できるようにする」
https://www.asahi.com/articles/ASLDD2W65LDDULFA001.html

◎「MarkeZine」の「朝日新聞デジタルが見てきた業界の変遷――レコメンドウィジェットによる収益性向上と新たなUXの提供」に登場するのは朝日新聞デジタルの広告マネタイズに従事する柳田竜哉である。
「デジタルメディアを取り巻く外部環境は、この2年の間でも大きく変わったと感じています。個人的にはアドエクスチェンジの仕組み、RTB（Real Time Bidding）が登場したことが大きかったと思います。
もちろん、エクスチェンジもRTBは何年も前からありましたが、日本のパブリッシャーにとっては『純広告かアドネットワークか』という状況が長く続いていました。パブリッシャーがすべての広告在庫をRTBで取引できるようになったのは、本当に最近です。そのための環境がようやく整備されたと感じています。
特に、ヘッダービディングがパブリッシャーにもたらしたインパクトは大きかったですね。パブリッシャーにとって、複数のアドエクスチェンジでの同時入札が可能になるということは、画期的な変化です。プログラマティック広告の領域は、デマンド側にとってだけでなく、パブリッシャーにとっても、以前に比べて格段にやりがいのある領域になったと思います」
https://markezine.jp/article/detail/29705
ビジネス担当者とエンジニア担当者2人というのが、理想の最小ユニットのは新聞も雑誌も同じである。

◎宝島社のファッション雑誌「sweet」2019年１月号の付録は、ハワイ限定ムーミン「MOOMIN SHOP HAWAII（ムーミンショップハワイ）」のバニティポーチ、ミラー、ミニポーチという３点セットである。
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000784.000005069.html

◎「週刊朝日」2018年12月28日号は、昨年よりパワーアップしたネコ特集号の第２弾。創刊95年を超える歴史の中で、初めて表紙にネコを起用したのは昨年12月。発売初日から飛ぶように売れ、各地の書店で完売となった。今年も二匹目の泥鰌を狙ったのだろう。
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000588.000004702.html

◎バンダイナムコアミューズメントが運営する「週刊少年ジャンプ」作品の世界観で遊べるテーマパーク「J-WORLD TOKYO」(東京・池袋)では、『ハイキュー!!』に登場する青葉城西高校にスポットを当てたイベントを、2018年12月26日(水)から2019年2月17日(日)まで開催する。
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000149.000033062.html

◎電子コミック配信サービス「BookLive!コミック」（ブッコミ）において、2003年～2018年の15年間にブッコミで配信された全作品のうち、読者が一番思い出に残っているマンガに関するアンケートを行い、その結果を発表した。
【1位】「ノ・ゾ・キ・ア・ナ」(小学館)　【2位】「進撃の巨人」(講談社)　【3位】「転生したらスライムだった件」(講談社)　【4位】「ヲタクに恋は難しい」(一迅社)　【5位】「キングダム」(集英社)　【6位】「ふたりエッチ」(白泉社)　【7位】「闇金ウシジマくん」(小学館)　【8位】「天は赤い河のほとり」(小学館)　【9位】「ONE PIECE」(集英社)　【10位】「BLACK BIRD」(小学館)
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000029.000022823.html

◎横浜市に「TSUTAYA BOOKSTORE ホームズ新山下店」がニューオープンした。ホームズ新山下店の2Fスペース2,500坪を超える店内に、家具、本、雑貨が、ライフスタイルに沿ったテーマごとに陳列されている。さらに、〈WIRED KITCHEN with フタバフルーツパーラー〉や、キッズスペース（2か所）も併設されているし、専用のカートに乗せることでペットの同伴も可能だ。
https://casabrutus.com/design/93115

◎グーグルが「2018年検索ランキング」を発表した。急上昇ランキングの5位に「漫画村」がランクインしている。ベスト10は次の通り。
１位「ワールドカップ」　２位「オリンピック」　３位「台風」　４位「山口達也」　５位「漫画村」　６位「大阪地震」　７位「大杉漣」　８位「吉澤ひとみ」　９位「大谷翔平」　１０位「北海道地震」
https://japan.googleblog.com/2018/12/year-in-search-2018.html

◎新潮社によるツイートである。小野不由美の「十二国記」の新作の第一稿が新潮社に届いたというのだ。
「『十二国記の日』に、嬉しいお知らせがあります。新作の第一稿が届きました！
長年にわたりお待ちいただいた作品は、400字で約2500枚の大巨編になりました。物語の舞台は戴国です──。小野先生の作家生活30周年にあたる今年、このような大作を執筆いただいたことに心より感謝します」
「これからお原稿の手直し、イラストの準備など本づくりが始まります。発売日はまだ決定しておりませんが、来年2019年に刊行されることは間違いありません。今後とも詳しい情報を順次ご案内できるよう邁進いたします。引き続きご支援賜れますようお願い申し上げます。　2018年12月12日　スタッフ一同」
https://twitter.com/12koku_shincho/status/1072691216242724864
https://twitter.com/12koku_shincho/status/1072691274723950593
https://www.shinchosha.co.jp/12kokuki/log/77.html
「十角館の殺人」や「暗黒館の殺人」で知られる作家の綾辻行人がツイートしている。
「何年も何年もお待たせしたシリーズの新長編の初稿ができたというだけで、こんなにたくさんの方々から「ありがとう」と云われる小野不由美は幸せな作家ですね。伝えておきますよ。>みなさま」
https://twitter.com/ayatsujiyukito/status/1072806043749511168
小野と綾辻は夫婦である。これも綾辻のツイート。
「『とりあえず初稿、できた』と聞いたときは、ものすごくホッとしました。この原稿、体調との兼ね合いなどもあって本当に本当に大変そうだったので。えらい！」
https://twitter.com/ayatsujiyukito/status/1072753715579256832

◎12月13日付読売新聞の「世界文学　多様な展開…海外作家　３人語る」。「帰れない山」（関口英子訳、新潮社）のパオロ・コニェッティは日本のアニメを見て育ったイタリアの小説家である。コニェッティは次のように述べている。
「僕も都会育ちです。小さな頃は山で夏を過ごしました。街では母親に心配され、『北斗の拳』や『釣りキチ三平』など家で日本のアニメばかりを見ていたけれど、山では自由に過ごせた」
レイラ・スリマニの「ヌヌ　完璧なベビーシッター」（松本百合子訳、集英社文庫）について、記事はこう紹介している。
「パリに暮らす弁護士の女性は、音楽関係の仕事につく夫との間に２人の子供ができる。日中は家にいない彼らは、『ヌヌ』と呼ばれる子守と家事を任せる女性を雇う。料理や掃除、子供の面倒を完璧に見るヌヌの存在に喜んだのもつかの間、彼女は２人の子を殺してしまう――」
ベトナム生まれのリン・ディンによる「アメリカ死にかけ物語」（小澤身和子訳、河出書房新社）はノンフィクションである。「ホームレス生活を送る元アメリカンフットボールのプロ選手、１６歳ですでにコカイン中毒だった薬物依存の女、地域振興のためカジノを導入しても衰退を止められない街……」など、アメリカの今の、現実を活写している。リン・ディンは言う。「現在のアメリカの人々の半分は、こんな暮らしを送る。メディアには、取り上げられもしないのです」
https://www.yomiuri.co.jp/life/book/news/20181203-OYT8T50088.html

◎双葉社の「月刊アクション」で連載されている戦国系ラブコメ「ノブナガ先生の幼な妻」がTVアニメ化され、2019年4月より放送開始。
https://animeanime.jp/article/2018/12/12/42021.html

◎「N高等学校」を運営する角川ドワンゴ学園は、「市川市と角川ドワンゴ学園との連携等に関する協定」を締結した。
https://ict-enews.net/2018/12/13nnn-2/

◎米国の旅行誌「Travel + Leisure」が実施する「Destination of the Year」に日本が選ばれた。
https://honichi.com/news/2018/12/13/destinationoftheyear/

◎「サントリーホールディングス（ＨＤ）の新浪剛史社長は１３日、産経新聞のインタビューで、平成３１年春闘で『賃上げを実施する』方針を表明した」そうだ。5年連続だ。
https://www.sankei.com/economy/news/181213/ecn1812130039-n1.html

◎乃木坂46・齋藤飛鳥のソロ写真集「潮騒」（幻冬舎）が、18ヶ月連続で重版し、23刷累計20万3000部となった。
https://mdpr.jp/news/detail/1810006

◎「withnews」が掲載した「『ポケモン』視聴率3%でも続ける理由　テレ東、独自のアニメ戦略」は必ず全文に目を通しておきたい。
「アニメの2次利用の売り上げはテレビ東京の場合、国内と海外が半々という。子どもにはいつの時代でも根強い人気があるアニメだが、深夜を除けば放送は減っている。少子化などの影響で視聴率が下がり積極的に編成するキー局が減ってきているためだ。
しかし、テレビ東京はアニメの放送が週に36枠あり、キー局では断然トップだ。土、日曜の朝、平日夕方は6~12歳を中心にした幅広い層に向け、そして96年から始めて徐々に増えていった深夜ゾーンはティーン向けと、放送時間帯によってアニメのラインナップを変えている」
「最近、アニメ事業で伸びが最も著しいのはネット配信で、アニメの売り上げの30～40％になるという。とくに米国や中国での伸びが目立っている」
「18年10月、テレビ東京はアニメの編成で大きな決断をした。木曜夜6時55分から放送していた『ポケモン』を日曜夜6時に移し、ゴールデンタイム（夜7～10時）のアニメをゼロにしたのだった」
https://withnews.jp/article/f0181214001qq000000000000000W0ak10501qq000018394A
稼ぎ方が変わったのはアニメビジネスだけではないのである。

◎ベネッセは、保育業務支援システムを提供するコドモンとの間で、相互に協力して保育所領域における事業を強化していく旨の業務提携契約を締結した。これにより、ベネッセは2019年度より、コドモン社が展開する保育業務支援システム「CoDMON」（コドモン）」と連携した、保育所と保護者支援サービスを開始する。
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000701.000000120.html

◎大船行政センターの近くに約10坪の書店「ポルベニールブックストア」が開店したそうだ。
https://www.townnews.co.jp/0602/2018/12/14/461959.html

◎「週刊ポスト」12月21日号で書評で自著を取り上げた大塚英志は、こう書き出している。
「久しぶりに禁じ手（？）の自著書評。手塚治虫、長谷川町子、朝日新聞、読売新聞、毎日新聞、あるいは花森安治や戦後の電通の重役たちの名前が出てくるので全方位に角が立つ。（現に朝日新聞に「翼賛一家」ネタでコラム寄稿をしただけでデスクが出てきてねちねち忖度を求められた。しなかったけど）で、書評の類、見込めないです」
https://www.news-postseven.com/archives/20181214_821002.html
大塚の自著とは「大政翼賛会のメディアミックス　『翼賛一家』と参加するファシズム」（平凡社）である。
http://www.heibonsha.co.jp/book/b377958.html
しかし、買わなければならない本ばかり出てくるな。岸田一郎は本も「あさりちゃん」なのかな？

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６）【深夜の誌人語録】

本を読むことができ、映画を見ることができ、音楽を聞くことができ、酒精を楽しむことができれば他に何が必要だと言うのだろう。