【文徒】2019年(令和元)10月11日(第7巻185号・通巻1605号)


Index------------------------------------------------------
1)【記事】「食べログ」の「口コミ評価」への疑惑が再燃。公取も調査へ
2)【本日の一行情報】
----------------------------------------2019.10.11 Shuppanjin

1)【記事】「食べログ」の「口コミ評価」への疑惑が再燃。公取も調査へ(岩本太郎)

食べログ」「ぐるなび」など飲食店情報サイトの「口コミ評価」に、再び世間から疑惑の目が集まっている。公正取引委員会は9日、実態調査を開始したことを明らかにした。
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO50812090Z01C19A0EA2000/
https://www.jiji.com/jc/article?k=2019100900837&g=eco
公取の山田昭典事務総長は同日に行われた記者会見で具体的な企業名は明かさなかったが《有力な広告や集客手段となっているサイト側が飲食店に不当な条件を押しつけていないか実態を把握したい》と説明。毎日新聞公取の取引調査室に取材した情報として《調査は「ぐるなび」「ホットペッパーグルメ」を含め、先月から開始。飲食店も調べ、契約の一方的改定、競合サイトとの契約制限など、独禁法上問題となる取引がないか調査する》と報じている。
https://mainichi.jp/articles/20191009/k00/00m/040/153000c
今回再びこの件がクローズアップされるようになったきっかけは、10月5日に投稿された以下のツイートだったらしい。
《うちの店、評価が3.8になって喜んでたら、次の日急に、クチコミ数は変わってないのに評価だけ3.6に下がってた。
そしたら、食べログから電話きて、年会費払えば元に戻すし、評価上げるって言われた。
もちろん断った。
つまり評価3.6以上の店は食べログにお金払ってる》
https://twitter.com/AZS0904BMR/status/1180314252269113344
フォロワー125人ほどの「Azusa」を名乗る匿名の投稿だが、これが5日後の10日夕刻の時点までに約6万5000RTされるほどの話題になっている。ここから《ウチは有料掲載を断った翌日に3.8から一気に下げられ多くの投稿を保留にされました》《食べログの高評価レビュー書くとお食事代無料&謝礼5000円とかのバイトがあるんですよ…やだよねえ》《この件、現在公正取引委員会の調査入ってます》など「体験報告」のツイートが続出。まとめサイトが立ち、レポートに乗り出すネットメディアも現れた。
https://togetter.com/li/1414193
https://gogotsu.com/archives/54237
批判の矛先はもっぱら「食べログ」に向かった。8日には『クイックノート』というブログで「藍屋えん」を名乗るブロガーが「食べログ3.8問題を検証」と題するエントリを投稿。《さて、この話は実際に行われていることなのでしょうか》と前振りしつつ、食べログ」の評価点の「偏り」が真実か否かについて、自身の評価手法や論拠となるデータを逐一示しつつ論じ、次のように結論づけている。
《結果としては、
- 3.8 を超える評価は極端に少ない
- 3.6 付近の評価は異常に多い
という話に矛盾しないような分布の偏りが認められることが分かりました。
もちろん、これだけでは真相は分かりませんが、
他にこの奇妙な偏りを説明することは難しいように思います》
なかなかの説得力を感じる内容だ。
https://clean-copy-of-onenote.hatenablog.com/entry/tabelog38_problem
食べログ」運営元のカカクコムもこうしたウェブ上の盛り上がりに加え、とうとう公取が調査に乗り出すに及んで看過できなくなったらしい。10日付で「『食べログ』に関する一部報道について」と題したリリースを公式サイトに掲載。飲食店サービスのシステムや「口コミ」のチェック方法、点数・ランキングの算出方法を長々と示したうえで、最後にこう言明した。
《飲食店向け有料サービスを含む食べログとの何らかのお取引によって、お店の点数やランキングが変動するということは一切ございません。飲食店向け有料サービスはあくまでお店からの情報発信機能を充実させ集客にお役立ていただくためのものであり、そのご利用の有無が、ユーザーの声を集約した点数・ランキングに影響を生じさせることは一切ございません》
https://corporate.kakaku.com/press/release/20191010
記者会見や株主総会への突撃レポートで知られるネットユーザー「すずき」は2017年にもカカクコムの株主総会を取材し「食べログの点数は信頼できるのか?」とのエントリをブログに投稿していた。この時もやはり評価をめぐって株主総会に乗り込んできたフランス料理店店主とカカクコムとの間でバトルが展開されたらしい。
https://michsuzuki.hatenablog.com/entry/2017/06/10/193817
その経験を踏まえ「すずき」も今回の件に言及。ただし独自に「食べログ」の秋葉原ランキングを調べた感想は次のようなものだったとか。
《上位20件でバナー広告外してる有料会員は4件だけで、無料会員だから点数下げられるというのはあっても顕著ではなさそうだけどどうなんだろ》
https://twitter.com/michsuzu/status/1182141198992986112
そのうえで「すずき」はカカクコムにも直接電話で問い合わせて、得られた回答まで報告していた。
《リリースが出たので、電話で聞くと「全体の点数分布を見ると偏りはない」と。「じゃあその図を出したらいいのでは」と言ったら検討中と言われた》
https://twitter.com/michsuzu/status/1182146903988817920
カカクコムとしてはリリースの表題の通り「一部報道」を相手にしたという建前をとっているのかもしれない。だが事態は大手マスメディアより「食べログ」との直接体験をもとにしたと思しきユーザーからのネット情報が先行する形で動いているのだ。指摘を受けて検討するのもいいが、今日の企業の対外コミュニケーションのあり方としてはむしろそちらにこそ重点を置いた発想をすべきではなかったか。

------------------------------------------------------

2)【本日の一行情報】(岩本太郎)

◎漫画家・美術家のろくでなし子が「続・あいちトリエンナーレ表現の不自由展・その後』の展示中止騒動と再開催について」との表題でブログ投稿。「不愉快な表現になぜ国民の税金を使わねばならないのか」との批判が自分のブログ投稿にまで及んでいることに対して《逮捕もされたわたしのまんこアートに国が補助金なんて出すわけないだろボケ!》と切り返しつつ、他方で「あいちトリエンナーレ」主催者側のこれまでの姿勢に対しても疑問を投げかけている。
《あらゆる表現物は、意図せず誰かを傷つけます》
表現の自由とは、その内容や見た人の感想を問わず、あらゆる表現を守るものだと思います。むしろ多くの人から支持されない表現をこそ守らなければ「あらゆる表現を守る」の根底が崩れてしまいます。
仮に、見た人が快・不快かで判断されるべき事になったなら、その基準は誰が決めるべきなのか?》
《この観点からすると、あいちトリエンナーレ側が「SNS禁止」にしたり、展示再開にあたっても「30分の教育を受けた人のみ、制限制で」と決めた件にも物申さなくてはなりません。大村知事は、「SNSのせいで拡散された、だから禁止にしたのに」と言っているようですが、イベントがあればSNSで拡散されるのが一般的な今の時代にわざわざ隠そうとするから返って不信感を募らせる人達を呼び寄せたのですよ。また、教育を受けなければ見られない芸術作品とは、なんとバカげた発想ですか。反論を恐れ、理解できる人しか見るな、と言う人達の催す芸術展に、一体なんの意味があるの?
わたしは以前もブログに書きましたが、あいちトリエンナーレを仕切るエラい人達は、どうしてこうもへタレなんでしょうか》
http://6d745.com/2019/10/09/%e7%b6%9a%e3%83%bb%e3%81%82%e3%81%84%e3%81%a1%e3%83%88%e3%83%aa%e3%82%a8%e3%83%b3%e3%83%8a%e3%83%bc%e3%83%ac%e3%80%8c%e8%a1%a8%e7%8f%be%e3%81%ae%e4%b8%8d%e8%87%aa%e7%94%b1%e5%b1%95%e3%83%bb%e3%81%9d/
ろくでなし子が2014年、自身の女性器を3Dプリンタ用データにし、クラウドファンディングで資金提供してくれた男性らに送付した件で逮捕された事件はよく知られているが、彼女の作品は2015年に東京・練馬で開催された「表現の不自由展」に出品され、自身もトークショーに出演している。今回の「表現の不自由展・その後」には不参加だったが、展示が中止された8月初めの時点で《なぜわたしが呼ばれなかったのか不思議で仕方ありません》とも投稿していた。
「あいちトリエンナーレ」芸術監督の津田大介は展示中止問題に関する「お詫びと報告」を述べた8月15日付のブログエントリで《ろくでなし子さんの作品は、不自由展実行委が展示したい作品をスペースを優先的に取っていったときに、展示スペースの都合で、候補リストから落ちました》と説明していた。
https://medium.com/@tsuda/%E3%81%82%E3%81%84%E3%81%A1%E3%83%88%E3%83%AA%E3%82%A8%E3%83%B3%E3%83%8A%E3%83%BC%E3%83%AC2019-%E8%A1%A8%E7%8F%BE%E3%81%AE%E4%B8%8D%E8%87%AA%E7%94%B1%E5%B1%95-%E3%81%9D%E3%81%AE%E5%BE%8C-%E3%81%AB%E9%96%A2%E3%81%99%E3%82%8B%E3%81%8A%E8%A9%AB%E3%81%B3%E3%81%A8%E5%A0%B1%E5%91%8A-3230d38ff0bc

◎「あいちトリエンナーレ」の会場である愛知芸術化センターでは、同じ館内の12階で、虐待を生き抜いた当事者達によるアート作品の企画展として「毒親アートフェス」が開かれている。会期は「あいトレ」と同じく来週の14日が最終日だ。
https://dokufes.com/art-fes/
同展に関わっているライターの今一生が9日、いよいよ終盤ということで参加を促すツイート。
毒親アートフェスの方が、 #あいちトリエンナーレ よりはるかに過激な作品が多いので、表現の自由はむしろここで実現されてる。お見逃しなく!》
https://twitter.com/conisshow/status/1181827590996119558

◎元『FACTA』発行人兼主筆阿部重夫が独立のうえ、自身が「責任編集」を務めるオピニオン誌『ストイカ(Σtoica)』を創刊した。ただし非売品で、《ご希望の方には、先着順で限定部数を無料でお送りします》という。
創刊号はメインテーマが《世界主要国の金利がマイナスの水面下に沈んでいく「天気の子」水没経済》、第2テーマが《身のまわりのすべてがネットにつながるIoT(インターネット・オブ・シングス)社会》とのこと。
https://note.mu/stoica_0110/n/n60fce266091f
阿部は日経新聞で社会部や金融部、ロンドン駐在編集委員を務め、出向した日経BPでの『日経ベンチャー』編集長を経て退社。1999年から2003年まで『選択』編集長を務め、2005年11月にファクタ出版を設立していた。
https://facta.co.jp/blog/
近年は体調を崩し闘病生活を行っていたそうで、山本一郎がブログでエールを送りつつ、こんなふうに紹介していた。
《リハビリを兼ねて独立し、自分メディアを立ち上げて調査報道の原点を探る事業を始めるのだそうです。マジかよ》
《その真骨頂は、ジャーナリスト山口義正さんを起用して一大スクープとなったオリンパス事件に関わる問題、そしてFIFAやオリンピックを巡る電通の一件、さらには鬼才・北尾吉孝さん率いるSBIグループを巡る騒動など、思い返せば調査報道に徹した阿部さんの『FACTA』がつけた一番槍がきっかけとなって世の中が問題に気づき、驚き、動いたというものも少なくありません》
https://lineblog.me/yamamotoichiro/archives/13236710.html

元木昌彦の『平成挽歌―いち雑誌編集者の懺悔録』は20回目の今回もまた圧巻だった。2001年に講談社の社長室で当時の野間佐和子社長と「F常務」こと入常務に「元木さんには三推社へ行っていただきます」と言われた場面の克明な描写から始まり、『週刊現代』『Web現代で一緒に仕事をしたフリーライターの安田和彦(本名菰田。後に早逝)と共に移ったこと。さらには『編集者の学校』の出版記念会直前に御母堂が亡くなったという悲しいエピソードや、乞われて編集長に就任した『オーマイニュース日本版』がやがて崩壊へと至る過程に社長として関わるようになっていくまでを描いている。読みながら私(岩本)も正直涙が出てきた。
https://www.data-max.co.jp/article/31907
そういえば三推社とは別に会社を立ち上げ、鈴木正を招き入れて自動車雑誌を創刊するという構想もあった。このハナシは頓挫し、新潮社で『ENGINE』として結実することになる。

◎『BLOGOS』10周年企画「ネットメディアの現在地」に古田大輔(『BuzzFeed Japan』創刊編集長、現在はメディアコラボ代表)が寄稿。9月にアメリカ・ニューオーリンズで開かれたONA(Online News Association)年次総会をレポートしている。今回の「ONA19」での主要なテーマは「信頼」と「課金」だったとか。古田は最近日本を訪ねて新聞社の人たちと意見交換したという某新聞のデジタル担当者から《日本はまだ紙がたくさん売れているんだね。でも、デジタル化については10年は遅れてると感じた》と言われたそうだ。
https://blogos.com/article/409094/

◎デジタル化が進んだアメリカのメディアでもジャーナリストたちの生存がますます危うくなりつつあるようだ。『DIGIDAY』は「失われた10年、ジャーナリスト たちが歩んだ『茨の道』」を掲載。デジタルメディア関連の仕事に就く者の数が2008年から2018年までに82%増加(同期間に新聞社では全体の47%が失職)する一方、ライターへの解雇や原稿料不払いが続出している実態を報告している。
https://digiday.jp/publishers/lost-generation-journalists/

エフエム東京は8日に開いた記者会見で、大損失と、それを隠すための不正会計処理(いわゆる「飛ばし」行為)が問題になっていデジタルラジオ放送「i-dio」から撤退(ただし関連会社で今後も継続)することを表明。不正会計に伴い発表が遅れていた19年3月期の連結決算も同日発表し、同事業による特別損失101億円、連結の純損失83億円を計上することも明らかにした。外部の弁護士や会計士による「ガバナンス改善委員会」を設置し、来年2月末には社内体制の見直しなどについて提言をまとめる予定という。
https://www.asahi.com/articles/ASMB8622JMB8UCVL01Y.html
https://www.yomiuri.co.jp/economy/20191009-OYT1T50152/
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO50751680Y9A001C1TJ2000/
https://tech.nikkeibp.co.jp/atcl/nxt/news/18/06168/

シンコーミュージック・エンタテイメントのギター専門誌『ヤング・ギター』が今年で創刊50周年。さる7月号は記念特別増大号として発行した。編集長の上田慎也が東京新聞のインタビューに応え、1970年代のフォーク全盛期までは日本のアーティストを取り上げることが多かった同誌が、78年のヴァン・ヘイレン登場により「編集の在り方が変わった」など、半世紀の歴史を振り返っている。
https://www.tokyo-np.co.jp/article/entertainment/news/CK2019100602000171.html

◎今年のノーベル化学賞の発表をめぐって毎日新聞京都新聞が9日に誤報
https://www.asahi.com/articles/ASMB96TC7MB9UCVL025.html
毎日はウェブサイトで同日19時49分から4分間、「ノーベル化学賞 吉野彰、水島公一両氏に」と、事前に有力候補とされていたものの受賞しなかった東芝研究開発センターの水島公一エグゼクティブフェローの名前を掲載し、後に削除のうえ社長室広報担当名で「おわび」謝罪。準備していた原稿に必要な修正をせず誤って掲載したという。
https://mainichi.jp/articles/20191009/org/00m/040/009000c
京都新聞も9日夜の『Yahoo!ニュース』に実際には受賞していない日本人の研究者の名前を一時掲載。後に修正のうえ同ニュースの記事末尾に「おわび」を掲載した。
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20191009-00010001-kyt-soci

◎ジャーナリストの黒藪哲哉はなおも「押し紙」問題追及の手を緩めない。去る9日にも「経営難と言われている新聞社が倒産しない理由、背景に『折り込め詐欺』による収入を間接徴収する構図」を掲載。販売店の折り込み広告が「押し紙」により水増しされた部数をもとに取引されている実態については以前から報じられていたが、黒藪は今回、最近わかった話だとして以下のように書いている
《「押し紙」から生まれる折込広告の手数料が、新聞の卸代金というかたちで、新聞社に流れ込む構図があるのだ。この構図を維持する限り、折込広告の需要が減らなければ、新聞社は破綻しない。言葉をかえると、新聞社は新聞販売店にやらせている折込広告の水増しによって、自分の命を繋いでいるのである。
売店と新聞社の共犯という実態が生まれている。悪いのは無論、新聞社の方である》
http://www.kokusyo.jp/oshigami/14376/

長野放送が3月21日に放送したローカル単発番組「働き方改革から始まる未来」についてBPO放送倫理・番組向上機構放送倫理検証委員会が7日、放送倫理違反にあたるとの意見書を公表。同県内の社会保険労務士法人が1社提供のうえ制作した、いわゆる「持ち込み番組」だったが、内容的に同法人の事業内容のPR色が強かったことから「放送なのか広告なのかあいまいだ」との意見がBPOに寄せられていた。
BPOは意見書で、同番組について長野放送が民放連(日本民間放送連盟)による放送基準などが定める適正な考査を行わずに放送したことについて「放送倫理違反があったと判断した」と指摘。長野放送は同日付で《当社は意見書を真摯に受け止め、今後の放送活動に活かして参ります》と謝罪した。
https://www.bpo.gr.jp/?p=10044&meta_key=2019
https://www.nbs-tv.co.jp/information/2019/10/bpo.php
https://www.asahi.com/articles/ASMB74446MB7UCVL01T.html

博報堂・大広・読売広告社の9月度単体売上高。前年同期比で雑誌はそれぞれ12.0%、24.5%、57.1%の大幅減。3社ともマス4媒体はいずれもマイナスだが、対照的にラジオは3社とも同2桁増。大広と読広では既に単月売上高でラジオが雑誌を上回る水準になっている。
https://ssl4.eir-parts.net/doc/2433/tdnet/1756041/00.pdf

◎映画プロデューサーの安岡卓治が『ビデオサロン』で2年半に渡り連載してきた「日本映画大学で実践しているドキュメンタリー映像制作の作法」が玄光社から単行本化された。一般書店では18日から発売されるが、昨10日より開幕した「山形国際ドキュメンタリー映画祭」会場でも販売されている。
http://www.genkosha.co.jp/gmook/?p=20103
https://getnews.jp/archives/2227408
安岡は原一男のドキュメンタリー『ゆきゆきて、神軍』で助監督を務めたほか、松井良彦の『追悼のざわめき』、森達也の『A』、平野勝之の『由美香』、綿井健陽の『Little Birds』など数々の作品で制作を手掛けている。今村昌平が開いた横浜放送映画専門学院にルーツを持つ日本映画大学2011年までは日本映画学校)の教授として、多くの映像制作者を育成した実績を持つ。