【文徒】2020年（令和2）6月1日（第8巻98号・通巻1755号）

Index------------------------------------------------------
１）【記事】「新型コロナウイルス人災記」（現代書館）は川村湊の怒りが結晶した日記文学の傑作！
２）【記事】誹謗中傷規制の二面性とフジテレビの煽動責任
３）【記事】朝日新聞社員は停職1カ月！黒川前検事長同様に甘い処分
４）【記事】再び動き出した京アニ放火殺人事件　新聞社説を読む
５）【本日の一行情報】
６）【深夜の誌人語録】
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１）【記事】「新型コロナウイルス人災記」（現代書館）は川村湊の怒りが結晶した日記文学の傑作！

出版にとって機を見るに敏であることは必要条件である。版元や編集者に問われているのは「知」の運動神経としか言いようのない「勘性」にほかなるまい。
確かに新型コロナウイルスの跳梁（=パンデミック）は、出版社の経営に大きな打撃を与えている。しかし、だからといって沈黙しているわけにいかないのが出版である。現代書館にとっては、そんな仕事であったと思う。現代書館は川村湊の「新型コロナウイルス人災記――パンデミックの31日間」を6月4日に刊行するのである。
周知のように、このコンビによる「人災記」は、これで二度目である。最初は2011年4月25日に刊行した「福島原発人災記――安全神話を騙った人々」であった。今回も前回に劣らず、現代書館は機を見るに敏であったのだ。ある意味、沈黙は「自由な言論」において罪であるとさえ言えるだろう。川村湊は本書の「あとがき」を次のように書き出している。
《2011年3月13日、1本の電話がかかってきた。現代書館の菊地泰博社長からだった。その頃とりかかっていた本の進捗状況についての話だったが、私は、福島第一原発の事故で、外出もできず、散歩すらせずに、テレビや新聞で、最新のニュースを見たり、読んだり、ネットサーフィンをしたりして、原発のことを俄か勉強していることを伝えた。それは、本になりませんか、と菊地社長。私としては、ものすごく早いスピードで書き上げたのが、『福島原発人災記―安全神話を騙った人々』（2001年4月25日・現代書館）だった。》
今度も菊地が電話をかけたのだろう。菊地に慫慂された川村は今回もものすごく早いスピードで書き上げたに違いない。
感染症が「感染爆発」（アウトブレイク）し、長期間に多数の国や地域で連続的に起きる場合をパンデミックというが、新型コロナウイルス感染症は川村湊が指摘するように当初は不慮の「天災」であったが、為政者たちがの失政、失敗、失策によりパンデミックという「人災」にしてしまったのである。2011年に起きた福島原発事故が「人災」に他ならなかったように今回の大騒動もまた「人災」であったのである。4月7日から5月7日に至る一カ月に及ぶ「人災」に対する川村の純粋な怒りが結晶した、これは日記文学にほかなるまい。
《愚劣としかいいようのない政治的決定が行われ、卑劣としかいいようのない行政が実行されている。病院にも行けず（行かず）、そのまま重篤な病となって死んでゆく人が何人も出ている。高齢者も、若い人も、そして子供も。蟄居生活を続けながら、私は怒っていた。その怒りが、私にこの本をいっきょに書かせた。9年前のあの怒りのように。》
何故、川村の怒りが純粋なのか。それは川村が週に三回、四時間以上の人工透析治療を受けるべく札幌の病院に通院しなければならない一級障害者であり、「新型コロナウイルスに羅患したら、ひとたまりもなく、あの世行き」であることも関係しているはずだ。言ってみれば、その切実感、その切迫感が怒りへと止揚していくのだ。
《病院に週3回通院している透析患者の私としては、通院時や透析時にもマスクは欠かせない。腎不全に合併症の動脈硬化や糖尿病を持つ私が、新型コロナウイルスにかかれば、即重症化、肺炎の悪化による死亡は目に見えている。》
そんな川村からは一世帯に二枚送られて来るアベノマスクの愚挙をこう表現している。
《聖母マリアと幼子イエスがマスクをすれば、父親ヨセフの分はない。聖家族は奇蹟によってでもマスクもう一枚を手に入れなければならないのだ。》
http://www.gendaishokan.co.jp/goods/ISBN978-4-7684-5884-6.htm
蛇足ながら私にとって川村湊の「異様の領域」は今も大切にしている一冊である。
http://www.kokubunsha.co.jp/archives/ISBN4-7720-0269-3.html

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２）【記事】誹謗中傷規制の二面性とフジテレビの煽動責任

日刊ゲンダイDIGITALは5月28日付で「ネット規制の狙いミエミエ 安倍政権が露骨なSNSデモ潰し」を掲載している。
《しかし、このタイミングで安倍政権がＳＮＳの規制に乗り出した狙いはミエミエである。「＃検察庁法改正案に抗議します」のハッシュタグをつけた投稿が７００万を突破するなど、ＳＮＳ上では政権批判が急速に広がっている。これ以上、安倍批判の声が大きくならないよう規制しようというのは明らかだ。》
https://www.nikkan-gendai.com/articles/view/news/273789/2
日刊ゲンダイDIGITALは5月29日付で「安倍政権批判封じ“SNS規制”完全裏目 ネット世論が返り討ち」を掲載している。
《安倍政権の狙いは明らかだ。「＃検察庁法改正案に抗議します」のハッシュタグが立ち上がるなど、ＳＮＳのネットデモに痛い目に遭っている安倍政権は、一気に規制を強め、うるさい政権批判を封じこめるつもりだ。
しかし、ネット世論は安倍政権の脅しに怯えるどころか、反撃に出ている。２８日に朝から広がり始めた「＃政権批判は誹謗中傷ではない」のハッシュタグは、一時、国内トレンドの１位となり、ツイート数はわずか半日で９万を超えた。》
https://www.nikkan-gendai.com/articles/view/news/273849
「＃政権批判は誹謗中傷ではない」を覗いてみると、笛美の次のようなツイートが目についた。
《#検察庁法改正案に抗議します は誰かを責める印象にならないよう配慮して作ったタグです。私自身も誰かを誹謗中傷したくなかったし。だからこそ多くの方が賛同してくれたと聞いています。デモの影響力の大きさだけで「誹謗中傷」とみなされることを危惧しています。》
https://twitter.com/fuemiad/status/1265923626076798976
新聞の社説も敏感だった。多くの新聞は女子プロレスラーの木村花を襲った「ネット集団リンチ」に対して、こうした誹謗中傷を抑止するルールや仕組の必要性は認めているが、自由な言論を抑圧するものであってはならないとしている。また、ミット集団リンチの原因となった番組を制作したフジテレビの責任を問う社説も多かった。主だった社説を見ていこう。
毎日新聞は5月29日付で社説「『テラハ』出演者の急死　守る仕組みが不十分では」を掲載している。
《フジテレビは、スタッフが出演者と連絡を取り合っていたと説明する。だが、精神面での支えや、ネット上の嫌がらせから守る仕組みは十分だったのか。検証し、視聴者に説明する責任がある》
《人権を侵害するような行き過ぎた投稿は規制が必要だ。一方で、「表現の自由」や「通信の秘密」は保障されなければならない。この機に実効性ある対策について、議論を深めるべきだ。》
https://mainichi.jp/articles/20200529/ddm/005/070/045000c
朝日新聞は5月27日付で社説「ネット上の中傷　言葉を刃にさせぬため」を掲載している。
《番組はネットフリックスの動画配信で視聴でき、海外でもその死が話題になっている。番組のつくりに問題はなかったか。プライバシーをさらす若い出演者に対し、心身のケアは適切に行われていたか。制作側はしっかり検証してほしい。》
《名誉毀損か正当な論評・批判か、判断が難しい場合はしばしばある。実名では異議を申し立てにくい立場の人がネットを使って提起することで、問題が可視化され、解決の糸口が見つかることもある。この便利なツールをどう使うか、社会の知恵が試され続けている。
言葉の刃ともいうべき過激なもの言いが飛び交う背景には、社会の閉塞感や不安感の高まりもあるのではないか。ネット空間にとどまらず、その奥にある病巣にも目を向けて、克服の道を探る必要がある。》
https://www.asahi.com/articles/DA3S14490621.html?iref=pc_rensai_long_16_article
産経新聞は5月27日付で主張「ネット上の中傷　悪意の匿名は情報開示を」を掲載している。
《業界にも動きがある。ツイッター、フェイスブック、ラインなどを運営する日本法人などインターネット事業者は「ソーシャルメディア利用環境整備機構」を設立した。児童の性被害や誤情報の拡散などの問題に対処するためだ。ネット空間から悪意を排除するには事業者の主体的な取り組みが欠かせない。
匿名の全てを取り締まれとは、いっていない。善意の匿名は美しい。ただ、匿名の陰に隠れて人を傷つける行為は卑劣である。
ネット上にみられる行き過ぎた「自粛警察」や、ヘイト行為も同様だ。ＳＮＳの利便性を保つためにも一定のルールや歯止め策が必要である。》
https://www.sankei.com/column/news/200527/clm2005270001-n1.html
産経新聞は5月30日付でも主張「ＳＮＳのあり方　根本からの議論が必要だ」を掲載している。
《トランプ氏は、運営会社による投稿規制が政治的に偏っていると批判し、運営会社による検閲や編集への法的責任の免除を受けられなくするよう求めた。
「オンライン上の言論とインターネットの自由の未来を脅かす」としたツイッター社の反論は正しい。政治上の立場で投稿の取捨選択を政権が行えば、それは中国共産党と同じである。》
《巨大化した運営会社が恣意的な主張に傾けば、制御不能の権力を生みかねない。ＳＮＳと正しく共存共栄するためのあるべき姿を見直す、根本からの議論が必要である。トランプ氏の主張がその契機となればいい。》
https://www.sankei.com/column/news/200530/clm2005300002-n1.html
東京新聞は5月29日付で「ＳＮＳでの中傷　防ぐ手だては熟議経て」を掲載している。
《ＳＮＳ上の中傷削除や発信者の情報開示は「プロバイダ責任制限法」が規定している。しかし現状では裁判に訴えても時間や費用がかかり被害者救済がスムーズに行われていない。情報開示の簡略化を軸とした制度改正なら、一定の理解はせざるを得ない。》
《民主主義社会では言論の自由が保障されており、ＳＮＳ上での他者への批判投稿を完全に排除することは難しい。だからといって度を越した中傷や差別を野放しにすることは許されない。加害者の多くは相手のダメージへの配慮が欠けている。安易な意識での投稿が悲劇の温床となっている。
一方、ＳＮＳを通じて社会の不公正や権力の横暴が明るみに出るケースもある。発信者の情報開示が政権批判や社会を正す動きを封じることになってはならない。ルールを改正するなら、どういった場合に投稿者の情報開示を簡略化できるのか議論を尽くすべきだ。》
https://www.tokyo-np.co.jp/article/31914?rct=editorial
北海道新聞は5月30日付で社説「ＳＮＳでの中傷　権利配慮し防止の道を」を掲載している。
《反響を当て込むような番組のつくり方はしていなかったか。ＳＮＳで個人攻撃にさらされた若い出演者の心身のケアはしたのか。フジテレビや制作会社には検証と説明の責務がある。》
《ネット上の過激な書き込みが人の命を奪うようでは看過できない。悲劇を繰り返さない仕組みを模索する必要はあるだろう。
だが、規制によって、憲法が定める表現の自由と通信の秘密を損ねてはならない。投稿者が特定しやすくなれば、公人や企業への批判や内部告発までもが萎縮する恐れもある。》
《ツイッターやＬＩＮＥ（ライン）などが加盟するＳＮＳの事業者団体は、名誉毀損などを禁止する措置を講じるとの緊急声明を出した。
徹底した対応を取るとともに、投稿者を特定する手続きの簡素化などの議論に積極的に協力するべきだ。》
https://www.hokkaido-np.co.jp/article/425725?rct=c_editorial
信濃毎日新聞は5月27日付で社説「ネット中傷　幅広い観点から抑止策を」を掲載している。
《日本は海外に比べ、ＳＮＳの匿名利用が突出して多いとされている。匿名の投稿が言葉の暴力や人権侵害の温床となっている側面は否定できない。》
《高市早苗総務相は悪意ある投稿を抑止するため、発信者の特定を容易にする制度改正の検討を本格化させる考えだ。
確かにスムーズな情報開示は暴力の抑止を期待できる。半面、社会に与える副作用にも注意深く目を向けねばならない。
例えば、政治家や利害関係者が正当な批判に対しても安易に発信者情報の開示を求め、圧力をかける心配はないか。言論全体を萎縮させる懸念も考えられる。
表現の自由とのバランスが絡む。短兵急な対応でなく、幅広い観点から抑止策の検討を重ねたい。ネット事業者は人権侵害を放置してはならない。》
《番組内の言動から出演者のＳＮＳが炎上することは過去にもあったはずだ。テレビ局側も、出演者の保護などについて省みるべき点があるのではないか。》
https://www.shinmai.co.jp/news/nagano/20200527/KT200526ETI090005000.php
新潟日報は5月29日付で「ＳＮＳの中傷　凶器に等しい匿名の悪意」を掲載している。
《リアリティー番組では出演者に感情移入したファンがネット上で他の出演者を批判するといったケースがあり、米国の同様の番組でも出演者の自殺が報告されているという。
出演者へのケア体制はどうなっていたのか。番組制作の過程で過度な演出などはなかったのか。徹底した検証が必要だ。》
《制度改正では、投稿者の特定手続きの簡素化や電話番号も開示対象に加えることなどが想定されている。気掛かりなのは「通信の秘密」や「表現の自由」とのバランスをどう取るかだ。》
《政府が検察庁法改正の今国会成立を断念した背景には、著名人も巻き込んでのＳＮＳ上での反対世論の拡大があった。
こうした政権批判などにまで規制がかかるようなことがあっては、民主主義にとってマイナスになるというのだ。》
https://www.niigata-nippo.co.jp/opinion/editorial/20200529546305.html
高知新聞は5月28日付で「【ＳＮＳ中傷】見過ごせない『無法地帯』」を掲載している。
《番組の作り方に問題はなかったのか。ＳＮＳでの「炎上」を番組側はどう受け止め、どう対処したのか。テレビ局はしっかり検証し、説明する必要があるのではないか。》
《いったん書き込まれた情報は瞬時に拡散し、完全に消し去ることは難しい。問題のある投稿者を速やかに特定することは、被害の救済や損害賠償請求にも有効だろう。匿名だからといって、発言への責任がなくなるわけではない。
　一方で、「表現の自由」や「通信の秘密」を損なわないようにする配慮も必要だろう。いたずらに投稿者の特定が進むようになれば、内部告発を萎縮させる恐れも出てくる。
　憲法が保障する権利を尊重しながら、言葉の暴力にさらされた被害者の人権も守る。双方を両立させるための丁寧な議論を求める。》
https://www.kochinews.co.jp/article/370354/
「FNNプライムオンライン」は5月29日付で「『テラスハウス』木村花さん死去　フジテレビ社長がコメント」を公開している。代表取締役社長・遠藤龍之介が書面で答えたコメントの全文を読むことができる。
《今回の木村花さんの痛ましい出来事に対して、改めて心からのお悔やみを申し上げます。同時に番組制作の私共がもっと細かく、継続的に、彼女の気持ちに寄り添うことができなかったのだろうかと慙愧の念に堪えません。
「テラスハウス」はリアリティーショーであり、主に若者の恋愛を軸に、それにまつわる葛藤や喜びや挫折など様々な感情を扱うものですが、刻々変化する出演者の心の在り方という大変デリケートな問題を番組としてどう扱っていくか、時としてどう救済していくかということについて向き合う私どもの認識が十分ではなかったと考えております。
以上のことを考慮したうえで、今回、既報の通り、同番組の制作、地上波での放送、およびFODでの配信を中止するとともに、今後、十分な検証を行ってまいります。
最後になりますが、ネット上では、出演者や関係者などへの中傷も相次いでいると聞いており、大変、憂慮しております。そういったご批判は番組を制作・放送・配信していた我々が受けるべきものと考えていることを申し添えます。》
https://www.fnn.jp/articles/-/47196

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３）【記事】朝日新聞社員は停職1カ月！黒川前検事長同様に甘い処分

朝日新聞は5月29日付で「朝日新聞社員を停職1カ月　前検事長賭けマージャン問題」を掲載している。
《朝日新聞社は29日、東京高検の黒川弘務・前検事長の賭けマージャン問題で、経営企画室に勤務していた管理職の社員（50）=現在は人事部付=を停職1カ月とする処分を決めた。管理責任を問い、福島繁・執行役員経営企画室長を譴責とした。いずれも同日付。》
「停職1カ月」とは軽い処分である。中村史郎・朝日新聞社執行役員編集担当兼ゼネラルマネジャーのコメントも発表されている。曰く…
《今回の問題に対して、読者の皆様から「権力との癒着ではないか」といった厳しいご批判を多くいただいています。皆様の信頼を損ねたことを重く受け止め、改めて深くおわびいたします。社員は黒川氏とは社会部の司法担当記者時代に取材先として知り合っており、記者活動の延長線上に起きたことでした。報道倫理が問われる重い問題と受け止めており、取材先との距離の取り方などについて整理し、改めてご報告いたします。》
「皆様の信頼を損ねたことを重く受け止め」た結果が「停職1カ月」なのか。そもそも「記者活動の延長線上に起きた」ではなかろう。記者であれば「記者活動の延長線上に起きた」で良いのかもしれないが、彼は、現在は記者ではない。元記者である。にもかかわらず、黒川との「腐れ縁」を絶てなかったのではないか。そういう意味では最悪の癒着といえるのではいだろうか。
https://www.asahi.com/articles/ASN5Y4WBLN5YULZU00M.html
清水潔がツイッターで次のように述べている。
《検事長が無罪放免なら新聞記者もこうなる。揃いも揃って甘々処分。
でベタベタの当局取材手法問題についてはこれから決めるらしい。その結果を待とう。》
https://twitter.com/NOSUKE0607/status/1266253436992929794
朝日新聞記者の鮫島浩によれば、朝日新聞も安倍内閣も変わりないのである。
《司法記者時代に検事と賭け麻雀したか調査なし。歴代司法記者と検察の癒着の調査なし。過去の検察報道は公正か検証なし。これでは信頼回復は到底無理。不信の核心は検察権力と司法記者クラブの癒着だ。個人の責任に矮小化し誰を守っているのか？これでは安倍内閣と変わらない。》
https://twitter.com/SamejimaH/status/1266296556375781376
畠山理仁の要望に大島大輔は応えないのではないだろうか。
《記者として復帰するためには「何があったのか」を自分で書くしかない。停職中の1カ月で書いてほしい。私は読みたい。》
https://twitter.com/hatakezo/status/1266286131034771458
朝日新聞のフォトグラファーである福留庸友は処分の軽さに首を傾げているようだ。
《多くの人と同じく「えっ、軽すぎない?!…」というのが正直な感想
他社含め記者が捜査当局と賭けマージャンするのは珍しくなかったから？勤務中じゃなかったから？最近の取材に関わってなかったから？》
https://twitter.com/yosukefkdm/status/1266371070078054400
世田谷区長の保坂展人が呟く。
《失望はあまりに大きい》
https://twitter.com/hosakanobuto/status/1266323743233605639
毎日新聞の酒造唯のツイート。私もそう思う。
《これで朝日は「黒川を懲戒免職に」とは書けなくなったね。権力と報道の独立性とはそういうことだよ》
https://twitter.com/yuishuzo/status/1266287370145370164
恐らく、朝日新聞は「密着すれど癒着せず」という手法を今も昔も是としていたし。これからも是とするのだろう。テレビ東京出身の青木俊がツイートしている。
《池上さんと大谷さんという、記者の現場を知り尽くした老記者の見解。建前的に「けしからん！」で済ませていないのはさすが。けれど、私は「古い」と思う。「密着すれど癒着せず」という手法がダメなのだ。新聞労連が出した声明の方に、若々しさと可能性を感じる。》
https://twitter.com/AokiTonko/status/1266154025784799232
その新聞労連を率いる南彰の連投だ。
《2014年に社の判断を批判する池上彰さんのコラム掲載が見送られた際、掲載するよう社内有志の署名を集めました。
しかし、#賭け麻雀 という危機にこの微温的な指摘にとどまるなら、朝日新聞の上層部を甘やかし、改革を先送りさせるだけではないでしょうか。とても残念。》
《2014年の件で、池上彰さんのコラムが聖域化された面がありますが、この危機をうやむやにしてしまうコラムなら歴史的使命を終えたと思います。
朝日新聞の読者に対して失礼であり、社員や次世代を担うジャーナリストにとってもマイナスです。》
《もし、朝日新聞の上層部が賭け麻雀問題の調査結果を出す際、この池上コラムの範疇で読者や市民が納得すると考えているとしたら大きな過ちを犯すでしょう。2014年以上に深刻な危機になると思います。》
https://twitter.com/MINAMIAKIRA55/status/1266155523688157184
https://twitter.com/MINAMIAKIRA55/status/1266166098904248320
https://twitter.com/MINAMIAKIRA55/status/1266168030716780545
青木俊が南彰をリツイートしている。
《新聞労連委員長は、珍しく激しい言葉で批判している。その激しさが、現状への厳しい認識であり、出直しの決意の固さなのだと思う。ことはもちろん、朝日新聞のみにとどまらない。かつての取材手法のコペルニクス的な転換が求められている。新聞は必要なメディアだ。再生への一歩を願ってやまない。》
https://twitter.com/AokiTonko/status/1266177822436937728
橘玲が指摘している。本当にそう思う。こういうところでも朝日も産経も同じ穴の貉にほかならない。
《この対応の最大の問題は、産経も朝日も取材をいっさい拒否していることです。だったらなぜ自分たちは取材できるのか、ということを真剣に考えるべきです。》
https://twitter.com/ak_tch/status/1266341991916335104
西日本新聞は5月31日付で特別論説委員・永田健による「『検事とマージャン』で考えた」を掲載している。
《新聞社の伝統的な価値観とは－。「記者は特ダネを書いてナンボの存在。特ダネを取るには、情報が集まる当局（捜査機関、役所、政府、与党など）の幹部に『食い込む』ことが絶対に必要だ。だからあの手この手でお偉方に食い込め！」
この価値観に従えば、最もガードが堅いとされる検察組織の最高幹部とマージャンする関係を築いていた記者は、飛び切りの「できる記者」だ（実際、ここまで食い込むには並の努力では無理）。こんな「食い込み至上主義」が現在も報道機関を覆っている。》
《実は当局の幹部に食い込んで取ってきた特ダネの大半は「他のメディアより半日早い」特ダネなのである。明日の午後に当局が発表する内容を先んじて明日の朝刊で報じる、というようなことだ。紙面づらは見栄えが良く社内の評価も高いが、読者や視聴者が「半日早い」をどれほど求めているかは疑問である。》
https://www.nishinippon.co.jp/item/n/612849/

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４）【記事】再び動き出した京アニ放火殺人事件　新聞社説を読む

讀賣新聞は5月30日付で社説「京アニ放火逮捕　事件の重さに向き合わせよ」を掲載している。
《起訴されれば、裁判員裁判で審理される。被害者数が多いため、長期化も予想される。
その間、遺族や負傷者は、改めて事件を直視せざるを得なくなる。府警や被害者支援に取り組む民間団体は、心のケアや生活のサポートなどに、長期的視点で取り組んでもらいたい。》
https://www.yomiuri.co.jp/editorial/20200529-OYT1T50257/
毎日新聞は5月28日付で社説「京アニ放火容疑者逮捕　悲嘆に応える全容解明を」を掲載している。
《事件の背景にも留意する必要がある。
青葉容疑者はリーマン・ショックの影響で０８年に派遣契約を打ち切られた経験がある。事件直前には隣人に因縁をつけるなど、自暴自棄になっていたという。
こうした境遇が事件に影響したかは分からない。ただ、背景も含めた全体像に迫ることで、得られる教訓もあるのではないか。
それが、犠牲者や遺族の無念の思いに応えていくことにつながるはずだ。》
https://mainichi.jp/articles/20200528/ddm/005/070/068000c
産経新聞は5月28日付で主張「京アニ放火犯逮捕　事件の残酷さ理解させよ」を掲載している。
《アニメ界の多くの才能がむごすぎる形で失われた。事実の解明を確実かつ慎重に進めてほしい。起訴を経ての公判では事件がいかに非道で残酷なものであったかを、しっかりと理解させてもらいたい。
被害者は人数ではない。一人一人に名前や顔があり、素晴らしい技や夢を持っていた。それらを瞬時に奪い去った理不尽は、どんな動機があろうとも許されない。》
https://www.sankei.com/column/news/200528/clm2005280003-n1.html
東京新聞は5月28日付で社説「京アニ放火逮捕　真相の徹底的な解明を」を掲載している。
《聴取では、「（自分が応募した）小説を京アニに盗まれた」と、動機めいた供述もしたとされる。しかし、弁護士不在の簡単な任意聴取であり、今後本格的に進められる事情聴取で、動機や犯行態様を完全に解明してほしい。
ただ、被害者数が多く、容疑者の体調は万全ではない。介護を受けながらの聴取となり、長期化は必至だ。殺人罪などで起訴されれば裁判員裁判の対象。一般市民がこの異様な犯罪に向き合うことになる。供述の任意性が十分に担保される捜査も求めたい。
警察庁によると、京アニ事件は「犠牲者数では平成以降最悪の殺人事件」だという。日本が誇るアニメ文化を築き上げてきた人たちが巻き込まれたこの事件には、諸外国の関心も高い。公明正大で綿密な捜査を望む。》
https://www.tokyo-np.co.jp/article/31663?rct=editorial
信濃毎日新聞は5月28日付で「京アニ事件逮捕　動機と背景解明に全力を」を掲載している。
《容疑者の人生からは、寄る辺なく孤立した姿が浮かび上がる。幼い頃に両親が離婚し、引き取った父親も２１歳の時に病死した。就職氷河期のただ中、非正規の職を転々とし、２００８年のリーマン・ショックで派遣切りに遭う。
１２年にコンビニで強盗事件を起こして懲役３年６月の実刑判決を受け、服役した。「社会で暮らしていくことに嫌気が差した」と裁判で述べている。
出所後、福祉につなぐ「特別調整」の仕組みで更生保護施設に入所するが、ほどなく退所し、支援の手は及ばなくなった。生活保護を受け、アパートで引きこもるように暮らしていた青葉容疑者は、騒音を立てたりして近隣とのトラブルが絶えなかったという。
その果てに京アニの事件は起きた。防ぐことはできなかったのか。問いは社会に投げかけられている。》
https://www.shinmai.co.jp/news/nagano/20200528/KT200527ETI090005000.php
京都新聞は5月28日付で社説「京アニ事件逮捕　襲撃の動機、真摯に語れ」を掲載している。
《現在もほぼ寝たきりで、自力で歩行や食事ができないという容疑者の病状には留意が必要だ。事件前の居住先でのトラブルなど言動に不可解な面もある。取り調べに当たっては、体調面への配慮とともに、当時の精神状態などを慎重に見極めることが求められる。》
https://www.kyoto-np.co.jp/articles/-/259918
神戸新聞は5月28日付で社説「京アニ放火逮捕／犯行の動機丁寧に解明を」を掲載している。
《多くの命を奪いながら、自らは懸命な治療によって救われたことを重く受け止めなければならない。取り調べに対しては、真実を包み隠すことなく誠実に応じるべきだ。》
《被害者の実名報道を巡る議論も起きた。事実に迫る取材や検証をする上で実名は欠かせない。一方で過熱する取材への批判から、匿名を支持する声もある。メディアは批判を真摯に受け止め、信頼を高める努力を重ねていかねばならない。》
https://www.kobe-np.co.jp/column/shasetsu/202005/0013376309.shtml
中国新聞は5月28日付で社説「京アニ放火殺人で逮捕　凶行の全容、解き明かせ」を掲載している。
《青葉容疑者は事件後、大阪府内の病院で高度治療を受け、昨年１１月に京都市内の病院に転院した。リハビリに取り組んでいたが、現在もほぼ寝たきりの状態で、短期間に回復するのが難しいとみられる。
それでも府警は逮捕に踏み切った。その理由については容体が回復傾向にあり、逃亡や証拠隠滅の恐れもあると説明している。しかし、まだ治療が必要で自力で自由に動けない容疑者の逮捕については、必要性を疑問視する専門家もいる。
府警は今後、医師や看護師が常駐するなど医療態勢の整った勾留施設で取り調べに当たる方針でいる。容疑者の体調や治療状況への配慮はもちろん、録音・録画を行い、供述の信用性を担保することが欠かせない。》
https://www.chugoku-np.co.jp/column/article/article.php?comment_id=647021&comment_sub_id=0&category_id=142
高知新聞は5月29日付で社説「【京アニ放火殺人】動機解明し社会で共有を」を掲載している。
《事件後、京アニを支援する輪が広がった。作品の舞台とされる「聖地」がある自治体だけでなく、アニメ制作者の団体や企業、海外からも義援金が集まった。質の高いアニメが多くの人に支持されている証しで長く支えていきたい。
「家族にとって事件は終わっていません。まだ話せることはありません」。容疑者の逮捕後、ある遺族はこんなコメントを出した。残された者の喪失感は計り知れない。遺族らの心のケアなど公的なサポートも手厚くする必要がある。》
https://www.kochinews.co.jp/article/370656/

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５）【本日の一行情報】

◎AV女優の唯乃光がツイートしている。
《これは陰部動画を送り付けてきたアカウントに法的措置の通告をした際の反応です。
この後即座にアカウント削除して逃亡しました。(手遅れなのに)
自分の個人情報を私に握られたり法的に裁かれるのはここまで恐れるのに、加害することには躊躇いがない。
私はエロい女だけど一方的な加害は許さないよ》
https://twitter.com/yuinoray/status/1265854503548420097
こういう輩を許してはならいのである。

◎ワーナー・メディアによる最新ストリーミングサービスのHBO maxが5月27日より北米でサービスを開始した。HBO maxはスタジオジブリ作品の北米配信権を押さえている。
https://movie.walkerplus.com/news/article/1002379/

◎日刊スポーツは5月28日付で「日テレ、24時間テレビは『内容工夫して放送予定』」を掲載している。
《例年8月に放送される同局の看板番組の「24時間テレビ」の放送について「今年の24時間テレビは、新型コロナウイルス感染に対する安全面に配慮した上で、内容を工夫して放送を予定しています」と実施の意向を明かした。》
https://www.nikkansports.com/entertainment/news/202005280000010.html

◎光文社は「JJ」で、2018年1月号から2019年7月号までの約1年半にわたって連載していた作家・山内マリコのエッセイ「Think about features～25歳のレディたちへ～」を「The Young Women's Handbook 女の子、どう生きる？」として単行本にまとめて刊行した。
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000396.000021468.html

◎茂木健一郎のツイート。
《明らかに悪質な匿名アカウントでさえ放置されているのが日本のツイッターの現状です。ルールを明確化し、ＡＩや人的資源の投資など、できることはあるはず。政治の介入を招く前に根本的改善を。》
https://twitter.com/kenichiromogi/status/1265913717046169601

◎マガジンハウスは1977年創刊の雑誌「クロワッサン」発のデジタルメディア「クロワッサン online」( https://croissant-online.jp )のLINE公式アカウントを5月26日(火)よりスタートした。
https://www.atpress.ne.jp/news/213677

◎エアークローゼットが運営し、登録から試着・購入・返却までを自宅完結型で体験できる提案型ファッション「airCloset Fitting」(エアクロフィッティング)は、5月28日(木)より働く女性を応援する小学館の女性ファッション誌「Oggi」とのコラボ企画として先着100名限定で「Oggi BOX」を提供する。「Oggi BOX」とは「Oggi」が厳選した「nano・universe」の洋服の中から、「airCloset Fitting」のスタイリストが、登録者ごとに似合う洋服を５点コーディネートして届けるサービスだ。スタイリング料金3,980円(税抜)、送料・返送料 各500円(税抜)。
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000137.000011623.html

◎「NHK NEWS WEB」は5月28日付で「テレワーク阻む『押印』廃止へ サントリー 来月から」を発表している。サントリーは現在も主要な会社の9割に当たる約7000人がテレワークをつづけているそうだ。
《来月中旬から段階的にグループ会社で、契約書などへの「押印」を廃止し、パソコンやスマートフォンを活用した電子決裁の仕組みを全面的に導入します。
これにより、自宅にいてもオンライン上で契約書などの承認を受けることも可能になるということで、会社ではこうした取り組みで、年間で6万時間分の作業の削減につながると見込んでいます。》
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20200528/k10012448651000.html

◎千坂恭二のツイート。
《かつては保守といえば、駄目の見本であり、保守であることは、この上なく恥ずかしいことだった。しかし、いつの間にか保守は市民権を得たのか、保守という立場が、でかい面をするようになった。これは左も同じで、リベラルなどは日和見の見本だったが、いつの間にか本流のような面をしている（笑）。》
https://twitter.com/Chisaka_Kyoji/status/1266386369556869125

◎「ECzine」は5月28日付で「巣ごもりでますます伸びる電子書籍 儲かるのはサブスクか広告モデルか、主要各社の数字をチェック！」を公開している。
現在は帝人の子会社であり、電子コミック配信「めちゃコミック」を運営するインフォコムの20年3月期売上高は583億円、営業利益率14.0％。ただしグループ売上高の4割強は情報システムの企画・開発・運用・管理などITサービス事業が占める。
「ebookjapan」を運営するイーブックイニシアティブジャパンの20年3月期売上高は212億円、営業利益率3.7％。「電子書店パピレス」や「Renta!」を運営するパピレスの20年3月期売上高は233億円、営業利益率6.5％。
集英社や白泉社、スクウェア・エニックスHDと組み、「マンガMee」「マンガPark」「マンガUP!」といったスマホ向けマンガアプリを展開しているand factoryは19年8月期売上高は39億円、営業利益率13.0％。
コミック配信サービス「まんが王国」のビーグリーは19年12月期売上高は104億円、営業利益率7.8％。
https://eczine.jp/article/detail/7819

◎東京新聞が毎日一面で報道している。三日連続である。
5月29日付では「持続化給付金の事業費97％が電通へ　国から受託の法人」を掲載している。紙版のタイトルは「事業費97％電通に再委託　中小企業給付金の受託法人」。
《新型コロナウイルスで売り上げが減少した中小企業などに最大二百万円を給付する持続化給付金で、国の委託先である一般社団法人サービスデザイン推進協議会が広告大手の電通に対して、事業の大半を再委託していることが分かった。国の委託費の９７％は法人経由で電通に流れる。実質的な給付事業は電通が行っているといえ、法人の実体の乏しさが鮮明となった。》
https://www.tokyo-np.co.jp/article/31879
5月30日付では「業務ほぼ丸投げで収入６億か　持続化給付金の事業受託法人」を掲載している。紙版のタイトルは「中小企業給付金の受注法人　大半再委託収入6億円か」。
《経産省などによると、法人には理事・監事九人と十四人の職員がいる。国の委託費七百六十九億円のうち、９７％に当たる七百四十九億円で広告大手の電通に業務を再委託している。差額の二十億円は、約百五十万件分の給付金の振込手数料や、事業管理に充てられると同省は説明した。
だが、振込手数料の積算額や、最終的に法人が得る金額については明らかにしなかった。》
https://www.tokyo-np.co.jp/article/32140
5月31日付では「持続化給付金の受託法人、代表理事が辞職へ」を掲載している。紙版のタイトルは「持続化給付金事業　受託法人　代表理事が辞職へ」である。代表理事とは立教大学大学院の客員教授・笠原英一のことである。
《三十日午前の時点で、自身の研究所のホームページで法人側に辞意を伝えた時期を「五月十八日」と記載していたが、取材には「以前から決まっていたこと」と語るにとどまった。法人の不透明さを指摘した二十八日付の本紙報道と辞職の因果関係はないという。》
《本紙は今月十九日にも笠原氏を取材。法人の業務について「電通の人たちがやっている」と説明。その際、辞職に関しては話していなかった。》
https://www.tokyo-np.co.jp/article/32341
中川淳一郎が5月30日付「こちら特報部」の連載で書いていたけれど、「基本的に広告会社は『下請け』なわけで、謎の悪の組織ではない」のである。「電通案件」は、まさに過大評価なのである。
蛇足ながら、この件を知るには「note」に公開された5月2日付で発表された「一般社団法人サービスデザイン推進協議会とは何者か。『持続化給付金』事務局の謎めいた正体を考える。」、5月10日付で発表された「【続報】資金の流れから一般社団法人サービスデザイン推進協議会の実態を考える。／「持続化給付金」事務局の謎めいた正体を考える（その２）」、5月16日付で発表された「一般社団法人サービスデザイン推進協議会の裏側に潜むもの／「持続化給付金」事務局の謎めいた正体を考える（その３）」に目を通しておいても良いのかもしれない。
https://note.com/tokyodistillery/n/n6564a5ecf2a3
https://note.com/tokyodistillery/n/n11e0f692d3a1
https://note.com/tokyodistillery/n/nb49eab457717

◎横尾忠則の予言。
《二次感染増えますよ。理由はわからんけど何んとなくそんな気がする。何んとなくという感覚って何においても信用できるんですよね。》
https://twitter.com/tadanoriyokoo/status/1266201188686426113

◎筑摩書房は創業80周年記念出版として、ちくま文庫オリジナルアンソロジー「現代マンガ選集」の刊行を開始した。これは楽しみなシリーズだ。最初に配本されたのは中条省平編「表現の冒険」だ。ダディ・グースこと矢作俊彦の「砦の下に君が世界を Macbeth ’69!」や真崎・守「挽歌・子守歌」、今では絵本作家として知られている佐々木マキの「かなしい まっくす」も収録されている。ただし、表現の冒険を謳いながらも大友克洋や石井隆、一ノ関圭の名前がないのが私としては不満である。まあ、こういうアンソロジーは不満も楽しみ方のひとつではある。
http://www.chikumashobo.co.jp/special/manga_sensyu/

◎イタリアの校長先生による「休校」の生徒たちに送った「手紙」がマンゾーニの「いいなづけ」からの引用から始まることを知ったのは、「ボン先輩は今日もご機嫌」にエントリされた「イタリア新型コロナ：休校中の校長が生徒に送った手紙が秀逸！と話題」によってであった。
https://bonsenpai.com/coronavirus-in-italia0228?fbclid=IwAR19iW7fpCbOc9K1Zb8CzI3htltLrLWRGtICPhX8ttARySsOvGsG3EBJBOQ
この手紙の存在を私に教えてくれたのは電通OB森隆一のフェイスブックで次のような投稿を読んでのことであった。
https://www.facebook.com/ryuichi.mori.5/posts/2886622271392937
かくて私は3月2日付文徒で、こう書いている。
《開高健の「パニック」や小松左京の「復活の日」も読んでおきたいし、できればマンゾーニの「いいなづけ」にも辿り着きたいところだ。》