【文徒】2020年(令和2)7月17日(第8巻132号・通巻1789号)


Index------------------------------------------------------
1)【記事】芥川賞直木賞が決まった。
2)【記事】新聞の社説はGoToキャンペーンをどう論じたか
3)【本日の一行情報】
4)【深夜の誌人語録】
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1)【記事】芥川賞直木賞が決まった。

芥川賞直木賞が発表された。芥川賞高山羽根子の「首里の馬」と遠野遥の「破局」がダブル受賞となった。
高山羽根子のプロフィールは
《1975年生まれ。多摩美術大学美術学部絵画学科卒。2010年『うどん キツネつきの』が第1回創元SF短編賞の佳作に選出される。同年、同作を収録したアンソロジー『原色の想像力』(創元SF庫)でデビュー。16年『太陽の側の島』で第2回林芙美子学賞受賞。》
遠野遥のプロフィールは
《1991年生まれ。慶應義塾大学法学部卒。2019年「改良」で第56回藝賞を受賞しデビュー。》
https://bunshun.jp/articles/-/38994
東京新聞は7月16日付で「『絵で表現できないことを字で』『人間はどう生きるか、考えながら』 芥川賞直木賞で3氏会見」を掲載し、高山羽根子について次のように書いている。
《高山さんは「ホッとした。もうちょっと書いていても大丈夫だ、と思うことができました」と笑顔を見せた。場所を描くことが大きなテーマ。創作に際しては、必ずその土地に行って歩き、地元の資料館を訪れるという。那覇市を舞台にしたこの作品も沖縄を何度か旅した経験から生まれた。「コロナで取材旅行もままならないのが残念だが、生まれ故郷の富山市や、近年激変する東京の街を記録したい、書かなければという気持ちがある」と話した。
 美術大を卒業し、本紙夕刊でも美術評を執筆する。小説の執筆と絵画制作は両輪といい、「字で書けないことは絵で、絵で表現できないことは字で、という繰り返しでやっています」と語った。》
https://www.tokyo-np.co.jp/article/42831
大森望がツイートしている。
高山羽根子首里の馬』は、劉慈欣『三体』三部作の第三部と同じテーマを扱ってるので(いやホントに)、『三体』ファンも『死神永生』の前にぜひ。》
https://twitter.com/nzm/status/1283223377822355456
沖縄タイムスは7月16日付で「高山羽根子さんの『首里の馬』が芥川賞 沖縄を題材にした作品に注目集まる」を掲載している。
《「豚の報い」で1996年に芥川賞を受賞した作家の又吉栄喜んは「昨年の直木賞の『宝島』に続き、いい傾向だ。沖縄にはアジアや世界につながる普遍性や特色、小説的土壌がある」と解説。「沖縄が注目されることで基地など諸問題にも関心が広がるのではないか」と期待し、県内の若い書き手に「沖縄の社会や人間を凝視し、足元を掘ってもらって、ぜひ続いてほしい」とエールを送った。
https://www.okinawatimes.co.jp/articles/-/601721
日本学振興会のツイート。
《気づくのが遅れましたが、遠野遥さんは、平成生まれで初の #芥川賞 受賞者となります(直木賞ではすでに朝井リョウうさんがいらっしゃいます)。》
https://twitter.com/shinko_kai/status/1283395600126406657
河出書房新社のツイート。
《第163回芥川賞受賞を記念して、遠野遥さんの受賞作『破局冒頭20ページを緊急で無料公開いたしました。
ラグビー部員のリア充&奇妙なキャンパスライフ。不思議な気持ちで読み進めると、最後数ページで驚愕の谷に落とされます。どうぞ遠野遥ワールドに浸ってみてください。》
https://twitter.com/Kawade_shobo/status/1283327884514344960
遠野遥のツイート。
《読者の方
ありがとうございます
取り急ぎ》
https://twitter.com/TONOHARUKA/status/1283307471197532160
直木賞馳星周の「少年と犬」(藝春秋)。馳は今回が7回目のノミネートだった。「春オンライン」によれば
《馳さんは、芸評論家として活動していた1996年に、『不夜城』で小説家デビュー。中国人マフィアが勢力争いをする新宿歌舞伎町を舞台に、日本と台湾ハーフの男性を描き、第116回の直木賞候補に。以後、第120回に『夜光虫』、第122回に『M』、第130回に『生誕祭』、第138回に『約束の地で』、第153回に『アンタッチャブル直木賞候補入りしており、今回は7回目のノミネートだった。》
https://bunshun.jp/articles/-/38995
立川談之助は昔、馳とこんな仕事をしていた!
直木賞を取った馳星周先生には小学館の『ポプコム』というパソコン誌で『美少女ゼミナール』という美少女ゲームのレビューコーナーを私と一緒にやっていたという暗い過去がある…。》
https://twitter.com/nosuketatekawa/status/1283342731058704386
ポプコム」は「レーニン」名義だったそうだ。
馳星周がかつてパソゲー雑誌「ポプコム」にレーニン名義でライターとして担当してたエロゲーコーナーを愛読してた身としては、この度の直木賞受賞は実に感慨深いものがあるな…》
https://twitter.com/onocan/status/1283317146739568642
馳の本名が「齢人」だったはず。漫画家の田島ハルとは俳句番組で一緒だったそうだ。
《この度の直木賞を受賞された馳星周先生とは2年前にNHK「俳句王国がゆく」で北海道浦河町を舞台に同じチームで俳句合戦したご縁がありました。楽屋で句作に呻吟する先生の姿が印象深いです。おめでとうございます。》
https://twitter.com/tajimaharumanga/status/1283335800294268933

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2)【記事】新聞の社説はGoToキャンペーンをどう論じたか

朝日新聞デジタルは7月16日付で「GoTo、政府が苦しい答弁 『その時点の流行は収束』」を掲載している。
《各地の首長らから異論が噴き出す政府の観光支援策「Go To トラベル」は、15日の衆院予算委員会の閉会中審査でもやり玉に挙がった。安倍晋三首相不在で答弁の矢面に立った西村康稔経済再生相は、政府が掲げる「経済社会活動との両立」の方針に沿って予定通りの実施を強調したが、苦しい答弁が続いた。》
https://www.asahi.com/articles/ASN7H7DRVN7HULFA01J.html
河北新報は7月14日付で社説「GoToキャンペーン/感染拡大の今始めることか」を掲載している。
《政府とは別に、自治体が独自に観光施策を講じている。宮城県県民が県内に宿泊する旅行で1人当たり最大1泊5000円割引するキャンペーンを始めた。
宮城は感染者が再び出始めているが、首都圏ほどではない。地元住民に限ることで安全性は保ちやすいはずだ。
打撃を受けた経済を早く回復の軌道に乗せたいのは分かるが、危険性の低い施策から徐々に展開するのがあるべき姿だろう。
欲張って感染の全国的拡大を招いたりすれば、取り返しがつかなくなる。少なくとも今月中は慎重に状況を見守る時期ではないか。》
https://www.kahoku.co.jp/editorial/20200714_01.html
秋田魁新報は7月14日付で社説「首都圏感染再拡大 経済重視に慎重さ必要」を掲載している。
《移動を活発化させる旅行キャンペーンには首都圏から地方へ感染を拡大させる懸念が伴う。感染再拡大の中で始めることへの違和感は大きい。鳥取県平井伸治知事が「感染が拡大している地域の人が観光に行くことが推奨されるべきなのか。政府は感染状況に応じた対応をするべきだ」と述べたのは当然だ。
《現状では県境を越える旅行を勧めるキャンペーンは見直しが必要ではないか。経済重視であっても慎重さを求めたい。国の掲げる「感染拡大防止と社会経済活動の両立」は安心感があってこそ実現される。》
https://www.sakigake.jp/news/article/20200714AK0013/
新潟日報は7月16日付で社説「政府の観光支援 感染の拡大踏まえ再考を」を掲載している。
《観光関連産業の裾野は広く、ウイルス禍で急減した消費を喚起する必要性はある。ただ、移動が活発化することで、地方に感染が広がるようなことになれば、その地域の医療体制の逼迫(ひっぱく)にもつながりかねない。
全国知事会は緊急提言を発表し「感染症の拡大要因になることだけは避けなければならない」と指摘。まず近隣地域の誘客から始め、段階的に範囲を広げることを求めた。》
《花角英世知事も15日の会見で「県内で完結する旅行から始めるなど、知恵を出す余地がある」と語った。こうした提言を政府は重く受け止めるべきだ。》
https://www.niigata-nippo.co.jp/opinion/editorial/20200716555842.html
東京新聞は7月16日付で社説「GoTo事業 月内開始は無理がある」を掲載している。
《観光関連企業は現在、軒並み経営危機に立たされている。事業継続の断念を余儀なくされるケースが続出しており、国による大規模支援への異論はないだろう。
ただこのタイミングでの開始については疑問視せざるを得ない。首都圏を中心に感染者が再び増えている。大半の旅行が自治体をまたぐ移動となるはずだ。国の施策が一層の感染拡大を招く可能性について、人々が不安に思うのは当然だ。》
《観光業界全体がこの夏休みに大きな期待を抱いていることは痛いほど分かる。このため事業自体の推進には基本的に賛成だ。だが月内の開始にはどうしても無理がある。
政府は感染対策と経済の両立を掲げる。ただ巧みに時期をずらす柔軟さも必要だ。》
https://www.tokyo-np.co.jp/article/42870?rct=editorial
朝日新聞は7月16日付で社説「GoTo事業 不安の声を受け止めよ」を掲載している。
《旅行業界はコロナ禍で大きな打撃を受けている。ホテルや旅館の倒産も続いており、支援を急ぐ必要はある。
だが、税金を投じて全国的な人の往来を活発にするのは、時期尚早と言わざるをえない。
菅義偉官房長官は「体調の悪い方などは旅行を控えて頂きたい」と呼びかけるが、無症状の感染者はどうするのか。国土交通省は検温や大浴場の人数制限などの対策を義務づけるとするが、徹底できるのか。移動で「3密」は生じないか。不安は尽きない。
https://www.asahi.com/articles/DA3S14550518.html?iref=pc_rensai_long_16_article
毎日新聞は7月14日付で社説「GoToトラベル 全国一斉の実施は不安だ」を掲載している。
西村康稔経済再生担当相は「感染防止策と経済社会活動を両立する」と話している。しかし、感染再拡大への警戒感を強めながら、全国一斉に観光を後押しするというのは、ちぐはぐな対応だ。
感染者には無症状の人もいる。自覚がないまま旅に出てしまう可能性は否定できない。都市から地方に感染が広がって医療体制が崩壊すれば、取り返しがつかない。》
https://mainichi.jp/articles/20200714/ddm/005/070/072000c
産経新聞は7月14日付で主張「GoToトラベル 首都圏の対象除外考えよ」を掲載している。
《感染拡大の防止と社会経済活動の両立は、新型コロナと闘う世界各国の共通の課題である。訪日客が激減する中で、観光地では国内旅行に対する期待が大きいのも理解できるが、政府の前のめりな姿勢には懸念せざるを得ない。
何よりも観光需要の喚起が感染拡大につながらないような工夫が求められる。感染者が急増する首都圏からの旅行者は当面、除外するなど、段階的な対応を検討すべきである。》
https://www.sankei.com/column/news/200714/clm2007140001-n1.html
信濃毎日新聞は7月15日付で社説「政府の観光支援 感染拡大の懸念拭えない」を掲載している。
《まず感染拡大の動向を見極める必要がある。政府は感染者の増加は積極的な検査が理由と説明している。重症者が少なく、確保した病床に空きがあるため、危機感が薄いことが明らかだ。
ただし、首都圏では医療機関や劇場などで集団感染が発生している。状況次第で緊迫度が増すだろう。九州など各地の豪雨災害も深刻だ。今は事業を始める時期ではない。当面は延期して、観光業者には給付金や融資など経営の直接支援を検討するべきだ。》
https://www.shinmai.co.jp/news/nagano/20200715/KT200714ETI090005000.php
京都新聞は7月15日付で社説「『GoTo』観光 感染抑制に水差すのか」を掲載している。
全国知事会は、感染拡大を防ぐため、まず近隣限定の旅行から始め、段階的に範囲を広げる仕組みを求めている。
全国に一気に広げるより、むしろ、こちらの方が安全で妥当な進め方と言えるのではないか。
赤羽一嘉国土交通相はきのう、割引対象とするホテル・旅館、ツアーは人数制限や検温など一定の感染防止策をとっていることを参加条件にすると発表した。
だが、人の往来が増えることに伴う根本的な不安が払拭(ふっしょく)されるわけではない。
アクセルを踏む前に、感染拡大を防ぐブレーキの仕組みをきちんと整えておくことが大事だ。》
https://www.kyoto-np.co.jp/articles/-/308066
神戸新聞は7月16日付で社説「GoTo事業/感染増に拍車掛けないか」を掲載している。
《政府は、感染防止対策が不十分な宿泊施設は支援対象から外すとしている。だが実態をすべて確認できるわけではない。そもそも、豪雨で九州を中心に多くの被災者が先の見えない日々を送る中、旅行を楽しむよう呼びかける姿勢には、多くの国民が首をかしげるではないか。》
《コロナ禍は峠を越したと都合よく判断した為政者が、経済活性化に前のめりになり状況を悪化させる。そうした一部の国の存在が、世界的な感染拡大を抑え込めない要因となっている。日本は、決して同じ轍を歩んではならない。》
https://www.kobe-np.co.jp/column/shasetsu/202007/0013513651.shtml
高知新聞は7月15日付で社説「【観光割引事業】全国一斉でなく段階的に」を掲載している。
《キャンペーンは確かに、経済を回復させる「呼び水」になろう。しかしそれによって感染が再燃し、今以上に深刻化しては元も子もない。
専門家の中にも現時点でのキャンペーン実施には懐疑的な意見がある。そうした声に耳を傾け、一度立ち止まって再考する慎重さが政府には求められる。》
https://www.kochinews.co.jp/article/381916/
中国新聞は7月15日付で社説「≪新型コロナ≫GoTo事業 全国一斉にこだわるな」を掲載している。
《全国の自治体は、なおも感染の拡大防止に懸命に取り組んでいる。そんな段階で、全国規模で国内旅行を後押しするような取り組みに疑問を感じる。
当面はリスクを抑えるため、地元や隣県などの近場を対象に、日帰りや短期間の宿泊を後押しするような仕組みにすべきではないか。安全や安心を確保できない旅行などあり得ない。「全国一斉」にこだわる必要はあるまい。》
https://www.chugoku-np.co.jp/column/article/article.php?comment_id=662023&comment_sub_id=0&category_id=142
西日本新聞は7月15日付で社説「Go To事業 前のめりは危うくないか」を掲載している。
《経済の回復を目指す意図は分かるが、旅行を通じた全国各地でのコロナ再流行を懸念する声もある。政府は感染状況の正確な把握と情報公開に努め、必要に応じて事業の範囲を絞るなど慎重な姿勢で取り組むべきだ。》
《コロナ禍で全国の観光地は苦境に直面しており、公的な支援は必要だろう。ただ感染者の再増加は東京にとどまらず、九州など地方にも兆候が見られる。この時期の事業開始に唐突感や不安を覚える人も多いはずだ。》
《政府が感染防止と経済再生の両立を掲げつつ、後者の方に前のめりになっているとすれば危うい。長期戦が不可避のコロナとの闘いで、焦りは禁物だ。》
https://www.nishinippon.co.jp/item/n/626293/
共同通信は7月16 日17時2分に「GoToトラベル見直しへ」を配信している。
《政府は16日、観光支援事業「Go To トラベル」の運用方法を見直す方針を固めた。》
https://this.kiji.is/656406113633567841
立川談四楼のツイート。
《#GoToキャンペーンに反対します GoToトラベルでなくGoToトラブル、地獄へ行けのGoTo Hell等のダシャレが乱れ飛んでいる。アベノマスクは税金の無駄遣いと嗤われたが、GoToキャンペーンは感染拡大キャンペーンと言われる通り、無駄かつ有害なのだ。感染者280人超の今、都民に旅を勧めるバカがいるかよ。》
https://twitter.com/Dgoutokuji/status/1283610796409274369
朝日新聞デジタルは7月16日 17時47分付で「GoTo事業『東京発着と都民は対象外』 国交相が表明」を掲載している。
赤羽一嘉国土交通相は16日夕、政府の観光支援策「Go To トラベル」事業について、東京発着の旅行を対象外にする考えを表明した。政府は支援策を22日に全国一律で始める考えだったが、地方自治体や与党などから異論が続出。方針を転換したうえで22日から実施に移すことにした。》
https://www.asahi.com/articles/ASN7J5V2HN7JULFA01Q.html

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3)【本日の一行情報】

◎「春オンライン」は7月15日付で「『テラスハウス』木村花さん母が人権侵害でBPOに申し立て」を発表している。
《花さんら出演者がスタッフからの理不尽な要求に従い続けた背景には、フジ側と交わした「同意書兼誓約書」の存在がある。28項目ある誓約書の中には「演出指示に従うこと」をはじめ、「途中リタイアしないこと」「写真週刊誌などの雑誌に口外しないこと」「(制作側に)SNSのアカウント情報を開示すること」などという面が並び、これらの誓約条項に違反し、放送・配信が中止になった場合は、出演者が放送回分の制作費を無条件に賠償すると記載されていた。》
https://bunshun.jp/articles/-/38986

日本経済新聞は7月16日付で「接客追われる書店を支援 出版社が棚をリモートメンテ」を掲載し、東京創元社の取り組みを紹介している。
《このサービスは、書店の在庫管理を支援するというもの。各書店が同社の書籍を並べた店頭の棚の写真を撮影して専用フォームから送信すると、その画像を見た営業担当者が棚の状況をチェックする。売れ筋商品の欠品や流通終了後に棚に入っている商品を確認する他、変色などがあれば新しい本との交換を提案するという。》
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO61194250W0A700C2000000/

◎「ジーノの家 イタリア10景」(藝春秋)や「サルデーニャ島の蜂蜜」(小学館)で知られる通信社UNO Associates Inc. 代表の内田洋子がイタリア版の本屋大賞ともいえる第68回露天商賞(Premio Bancarella)の授賞式で、「金の籠賞(GERLA D'ORO)」を受賞することになった。「金の籠賞」がイタリア人以外に贈られるのは今回がはじめてだそうだ。
内田は方丈社のウェブサイトにて「デカメロン2020を待ちながら』を連載している。方丈社からは「モンテレッジォ 小さな村の旅する本屋の物語」「もうひとつのモンテレッジォの物語」を出版している。
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000028.000047701.html

朝日新聞社は、イタリアファッション評議会(CNMI)との間でミラノ・ファッションウィークのライブ配信コンテンツを日本国内で独占的にストリーミング配信する「ストリーミングパートナー」契約を締結した。
ミラノ・ファッションウィークは、パリ、ニューヨーク、ロンドンとならぶ世界4大ファッションコレクションの一つ。新型コロナウイルスの感染拡大を受けて、現地時間7月14日~7月17日にミラノ・デジタル・ファッションウィーク(MDFW)が初開催され、2021年のメンズ春夏コレクションとウィメンズ・メンズのプレコレクションが発表される。
朝日新聞社は日本での独占的な「ストリーミングパートナー」として、アメリカのニューヨーク・タイムズや中国のテンセントなどとならんで、この模様をライブストリーミング配信する。
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000885.000009214.html

東京新聞は7月16日付で「ファッション誌『カジカジ』休刊 コロナ感染拡大で街頭取材困難に」を掲載している。共同通信の配信記事だ。
《関西のストリートファッションを紹介する雑誌「カジカジ」が、発売中の6月号で休刊すると、刊行する交通タイムス社(東京都)が16日明らかにした。販売部数の減少に加え、新型コロナウイルスの感染拡大で街頭などでの取材活動が難しくなったためとしている。》
https://www.tokyo-np.co.jp/article/42938/

◎King & Princeの平野紫耀が表紙を飾る、光社の美容誌「美ST」9月号は7月17日(金)の発売を前に増刷が決定した。浴衣を纏った通常版と、湯につかりながら髪をかき上げる姿の増刊の2パターンが店頭に並ぶが、増刷されるのは増刊だ。
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000447.000021468.html

吉沢明歩の自伝「単体女優 AVに捧げた16年」(光社)の台湾版「單體女優 獻給AV的16年」が7月20日(月)に発売される。
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000473.000021468.html

東京新聞は7月15日付で「電通関係者と海外で会食の前田長官は留任 中小企業庁」を掲載している。
《前田氏は2017年、米国で開かれたビジネスイベントを公務で訪れた際、会場近くのアパートを「前田ハウス」と称して連日パーティーを開催。この場には、当時電通の社員だった平川健司氏も同席した。電通は、今回の給付事業を受託した一般社団法人サービスデザイン推進協議会の設立に関与。平川氏は同協議会の理事も務めており、野党は国会で経産省電通の蜜月関係を追及している。》
https://www.tokyo-np.co.jp/article/42546/

◎嵐の櫻井翔実弟が入籍した。「週刊女性」の記事には大手広告代理店とあるが、電通のことである。むろん、父親は電通グループ副社長の櫻井俊である。
https://www.jprime.jp/articles/-/18390

◎4月に82歳で死去した大林宣彦の「ぼくの映画人生」の庫版実業之日本社から発売された。装丁と絵は、2019年10月にこの世を去った和田誠が手がけている。庫版の解説は赤川次郎
https://natalie.mu/eiga/news/387415

◎運動通信社と講談社は、運動通信社が運営するインターネットスポーツメディア「SPORTS BULL」内で電子書籍として展開しているスポーツ漫画プロジェクト「COMIC BULL」(コミックブル)に掲載中の高校駅伝「走れ!川田くん~駅伝マン~」1巻を、7月15日(水)より全国の書店にて発売した。
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000058.000018536.html

産経新聞は7月14日付で「妻殺害、2審も無罪主張 元講談社次長」を掲載している。
《東京都京区の自宅で妻を殺害したとして、殺人罪に問われ、1審で懲役11年の判決を受けた講談社の青年コミック誌「モーニング」の元編集次長、朴鐘顕被告(44)=休職中=の控訴審初公判が14日、東京高裁で開かれた。弁護側は、殺害ではなく自殺だとして改めて無罪を主張し、検察側は控訴棄却を求めた。》
https://www.sankei.com/affairs/news/200714/afr2007140033-n1.html
毎日新聞は7月15日付で「講談社社員、無罪を主張 控訴審『妻は自殺』」を掲載している。
《1審判決は、朴被告が佳菜子さんを自宅の1階寝室で絞殺し、階段の下に移動させたとしているが、弁護側は控訴審で「極めて不自然。佳菜子さんは自ら寝室を出たとみるのが自然」と主張した。一方の検察側は、寝室のマットから佳菜子さんの尿成分が検出されていたとし「被告が寝室で絞殺した推論に不合理な点はない。弁護人の主張は失当だ」と反論した。》
https://mainichi.jp/articles/20200715/ddm/041/040/081000c
消息筋によれば講談社では編集総務局の吉田仁が傍聴しているようだが、渡瀬昌彦常務以下、冤罪であるとの確信を強めていると言われている。朴鐘顕の手記が講談社から刊行される可能性も大とのことである。

集英社のマンガアプリ「少年ジャンプ+(プラス)」編集部は新たなウェブサイト「ジャンプ・デジタルラボ」を7月16日に立ち上げた。新サイトは「少年ジャンプの未来を切り拓く“デジタル事業基地”」がコンセプトで、アプリやウェブサービスなど「ジャンプ」やマンガに関する新たなデジタル事業を募集するそうだ。
https://news.mynavi.jp/article/20200716-1156026/

◎「魔法のiらんど」による「小説&コミック大賞」の作品募集が7月15日13時より開始されている。大賞受賞作品は、KADOKAWAより書籍として出版される予定だ。
https://kadobun.jp/news/press-release/7zx3r2xu4eck.html

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4)【深夜の誌人語録】

この夏は読書(=アームチェアトラベル)を存分に楽しめば良い。